- 149 名前：名無しさん＠１周年 [2019/07/14(日) 07:25:22.84 ID:a0JVJYhW0.net]
- >>144
安倍首相、イラン大統領と再会談
※トランプ大統領へ
安倍は全く、米国の警告に従う気は御座いません。先の戦争の結果も祖父のA級戦犯指定も貴国の授けて下さりました
日本国憲法も気に食わない様でございます。
やはり、予定通り安保条約を解消し、以下に示す国家連合軍を編成して、日本国に制裁を加える事をご提案させて頂きます。
※日本国侵略軍兵力
米軍2,360,000、中国軍3,710,000、ロシア軍3,370,000、韓国軍5,820,000、北朝鮮軍6,440,000
＝ 21,700,000
自衛隊兵力310,000
午後3:00頃
準急出町柳行にて
寝屋川市から後方2両目の車輛に乗車したが出入口付近に留まる3人の高校生（男子）を見かけた。
出入口付近にいる事を再三注意するも、完全に大人を馬鹿にした表情で聞き入れようとしなかった。
再三述べている通り、京阪電鉄株式会社には以下の内容の即時実施を要請する。
乗客のプロフィールを閲覧可能なスマートフォンアプリまたはICカード等を開発し、以下に示す順位で乗車させ、それ以外は乗車拒否を行う事
１、一般企業に勤めるサラリーマン・ＯＬ
２、それ以外（財団法人・社団法人）に勤めるサラリーマン・ＯＬ
３、教育関係者
４、国家公務員
なお上記はいずれも健常者のみとする。
※学生、地方公務員などはそれぞれの学校・市役所などの存在する地域に住まいを設けて徒歩または自転車での通勤・通学を義務付けさせる。
またそれ以外の乗車は拒否するべきである。
例：障碍者、年金受給者、専業主婦等
理由：
①労働者が安心して業務にまい進する事が可能になり、業務効率が向上する事により企業業績が改善し収益アップの結果、企業の法人税の増額
給与UPに伴い住民税・所得税の更なる徴収が可能になる。
②学生・地方公務員をそれぞれの地域に住まわす事で、それらが居住可能な公営住宅の建設などが可能になり、より健全な税の使い道を見出す
ことが可能になる。
韓国、国際機関による調査を日本に提案
私の予測：
★令和元年(06/27)安倍政権崩壊の始まり＜－カフェプレンティ各店舗が閉店 同年3/27
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