- 471 名前：名無しさん＠１周年 [2017/09/25(月) 16:06:55.00 ID:+aXFGBVj0.net]
- 決定事項
2018年 ・１８歳人口が激減し始め、国立大学が倒産危機へ
2019年 ・IT技術者が減り始める。
2020年 ・女性の２人に１人が５０歳以上に。
・東京で４０万戸以上のマンションが築３０年を迎える。
・大人用紙おむつの国内生産量が、乳幼児用と同じになる。
2021年 ・介護離職が大量発生
2022年 ・高齢者の１人暮らしが激増
2023年 ・企業の人件費がピークに
2024年 ・日本人の３人に１人が６５歳以上に
2025年 ・東京都の人口が減少に転じる
・介護士が約３８万人不足する
・労働者の６人に１人を医療、介護が吸収し、経済全体が減速する
・約７００万人が認知症に
2027年 ・輸血用の血液が不足する
・コンビニが２４時間営業できなくなる
2030年 ・年間死者数が１６０万人に達し、火葬の順番待ちのための遺体ホテルが繁盛する
・日本人の２人に１人が退職者となる
・地方から百貨店、銀行、老人ホームが消える
・ヘルスケア産業の規模が現在の倍以上に
・北海道内の半数の市町村で’０５年に比べて人口が約４割減少する
・７５歳以上のひとり暮らしが約４２９万世帯に
2031年 ・日本の１８歳人口が１００万人を下回る
2033年 ・全国の３戸に１戸が空き家になる
2034年 ・全国の水道管が次々と破裂する
2035年 ・青森県の人口が９７万人に
・男性の３人に１人が生涯未婚に
・人口の３人に１人が高齢者の「超高齢社会」に
・首都圏でも「限界団地」が広がる
・東京都の合計特殊出生率が０．９９に低下する
・子供の数（１５歳未満）が減る自治体が、全体の９９．８％を占める
・人口の50％が独身者になりひとり暮らし世帯が４割を占める「ソロ社会」に
2036年 ・首都圏のバス、電車の本数が激減する
タクシーが拾えなくなる
2039年 ・所得税が５０％になる
・年間死者数が１７０万人でピークに
2040年 ・自治体の半数が消滅の危機に
・東京都の人口の３３％が高齢者となる
・団塊ジュニア世代の大量退職で後継者不足が深刻化
・日本経済の潜在成長率がマイナスとなる
・高齢者と若い女性が大都市圏に集中する
・救急車の搬送数が激増する
2042年 ・高齢者数が４０００万人でピークに
2050年 ・団塊ジュニア世代がすべて７５歳以上に
・日本のＧＤＰが世界７位まで落ち込む
・世界的な食糧争奪戦に巻き込まれる
2053年 ・人口が１億人を割り込む
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