- 1 名前：峠 ★ mailto:sage [2018/05/27(日) 23:31:50.87 ID:CAP_USER.net]
- 医療経済研究機構のチームが発表
国内で認知症の症状進行を抑える抗認知症薬が８５歳以上の高齢者人口の２割に使用されているとする
調査結果を、医療経済研究機構のチームが国際老年精神医学雑誌で発表した。認知症患者は国内で
約５００万人いると推計されているが、詳しい処方実態が明らかになったのは初めて。年齢と共に
副作用のリスクも増えるため、チームは学会のガイドライン（指針）の推奨度を見直し、使用を控えるよう求めている。
チームは、国のレセプト（診療報酬明細書）情報・特定健診等情報データベースを使用し、２０１５年４月からの
１年間に抗認知症薬が処方された１７３万３９１６人分のデータを分析した。その結果、人口当たりの年間処方率は
年齢と共に高くなり、８５歳以上の高齢者で１７％。また、年間総処方量の４７％が８５歳以上の患者だった。
海外での同様の調査は少ないが、ドイツでは８５歳以上の認知症患者の２割にとどまっており、
日本の処方率の高さが際立っている。 背景には日本神経学会が診療に関する指針で
アルツハイマー病患者に処方するよう強く勧めていることが考えられるが、同学会の指針は８５歳未満の患者が
中心のエビデンス（科学的根拠）に基づいており、８５歳以上についてのエビデンスに乏しい。
チームの奥村泰之・東京都医学総合研究所主席研究員（臨床疫学）は「８５歳以上の利用者が多い臨床現場と、
エビデンスとの年齢層が異なり、薬の効果は未知数。加齢による副作用のリスク増大も懸念されるため、
国内の学会指針の推奨度を弱めたり、強く推奨する年齢層を限定したりする必要がある」と指摘する。
ソース 毎日新聞 05/27 23:20
https://mainichi.jp/articles/20180528/k00/00m/040/081000c
|
 |
