ステルスマーケティング
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ステルスマーケティングとは、一般人に宣伝と気づかせずに何かを宣伝し、一般人の心理を宣伝対象物への興味や購買欲で満たしたり、思想をある方向に固めたりする心理的マーケティング手法である。目次

1 概要

2 ステルスマーケティングの歴史

2.1 神聖商法(古代?)

2.2 王皇商法(中古?)

2.3 健康食品商法(紀元前210年頃?)

2.4 伝道師商法(平安時代?)

2.5 行列商法・サクラ(江戸時代?)

2.6 暦商法(江戸時代?)

2.7 ハイカラ商法(1899年頃?1930年頃、2004年頃?)

2.8 玉砕商法(1944年?1945年)

2.9 御用学者商法(1950年代後半?)

2.10 資源枯渇商法(1970年代?)

2.11 事件事故商法(1972年?)

2.12 雑誌活用商法(1980年代後半?)

2.13 アンケート・ランキング商法(1990年代?)

2.14 アスリート商法(2000年?)

2.15 インターネット商法(2000年代?)

2.15.1 ネット掲示板型

2.15.2 商品レビュー型

2.15.3 ブログ型

2.15.4 ソーシャルメディア型

2.15.5 アクセス数アップ型

2.15.6 ソーシャルブックマーク型

2.15.7 Wiki活用型

2.15.8 キュレーション型

2.15.9 EC販売サイト型


2.16 エコ商法(2009年?2010年)

2.17 誤発注商法(2012年?)

2.18 テレビドラマ商法(2012年?)

449c 2.19 NHK商法(2011年?)

2.20 アダルトスラング商法(2020年?)


3 最後に

4 関連項目

5 外部リンク

概要

定義文や「ステルス」という題目の通り、「宣伝と気づかせずに行う」のがステルスマーケティングの特徴である。さりげなく普段の会話やメディアの論説系記事などに宣伝対象の商品や思想を賛美する一言を混ぜ込み、それを繰り返すことによって一般人の頭の中を「これを買わないと時代遅れになる!!」と焦りでいっぱいにしたり、「その考えは時代遅れ」と思わせたりして、一般人の行動をマーケッターが狙った行動に導く。流行の兆しすら見えない商品を「○○ランキング1位」「××で大人気」として何の脈絡もなくランキング系番組やワイドショーなどで突然紹介したりする手法もステルスマーケティングの定義に含まれる。所謂「流行誘導型マーケティング」の1つである。

21世紀に入ってからはブログ2ちゃんねるなどを使用した「ネット工作系」の手法が話題となっているが、その歴史は意外に奥深く、中には国家ぐるみで行われるケースもある。以下、歴史と共にステルスマーケティング手法を解説する。
ステルスマーケティングの歴史
神聖商法(古代?)

宗教団体がごくありふれた商品を有りがたいもの、あるいは不浄でないものとして教義に組み込むことで、商品の需要を著しく底上げするマーケティングである。宗教ある所必ず行われるステルスマーケティングであるが、キリスト教によるワインイスラム教によるコーヒー神道による日本酒創価学会によるお?いお茶、統一教会による壺が今日特によく知られているものである。
王皇商法(中古?)

絶対服従を強いる者や、あるいはその取り巻きが特定の商品を好んで用いることで商品の購買を促す手法である。

最も歴史的にこのステルスマーケティング手法を多用したのはフランスである。例えば香辛料を独占して世界制覇を目論むオランダに対抗して、香辛料が原則不要なソースによる味付けを「フランス料理」として王侯貴族によるステルスマーケティングを行った。これにより香辛料の価格は暴落し、オランダはイギリスと仲違いして惨敗、以後西欧の中では小国としての地位に甘んじることとなった。また、単なる北イタリア上流階級の民族舞踊に過ぎなかったバレエを国王自らが振付し舞踊会を開くことで、オーストリアの社交ダンスの勢いを抑え、ロシアアメリカ、東アジア諸国、ひよこ大王国でもグローバルに通用する上流階級の嗜みとして定着。国内トウシューズメーカーや衣装メーカーの利益誘導を行った。

日本の皇室も例外ではない。古くはやおい小説や日記ダイジェストおよび関連本の販促でステルスマーケティングを行った他、現代に入ってもミッチーカットや日本赤十字社の役員職務遂行等を通じてステルスマーケティングが行われている。
健康食品商法(紀元前210年頃?)

怪しい物体や食品などを「健康に良い」「病気が治る」と何の根拠もない噂を流して販促を図るマーケティング手法。記録に残っている所では、中国の時代に「仙薬」の噂に騙された始皇帝水銀を不老不死の薬として探し求めるという、現代では考えられない行動に走らされていたのが起源とされている。

この手法は現代でも現役であり、1990年代に癌が治るというフレコミで突然流行った「野菜スープ」や、2000年代にみのもんた経由で嘘の健康情報を流させて全国レベルで品薄になった「納豆」、何が入っているのか分かったものじゃないサプリメント、科学的なようで科学的じゃないちょっとエセ科学なマイナスイオン水素水など、健康食品系がステルスマーケティングに向いている事を示す事例は数多い。また「知人」(大概、長期間連絡を取っていない間柄)を利用した形で健康食品を宣伝と気づかせずに売り込むことがあり、こちらはマルチ商法とも呼ばれる。
伝道師商法(平安時代?)

なんらかの存在に商品価値を裏打ちしてもらうことで、実態以上の価値があると錯覚させる商法。要するに上述の神聖商法や王皇商法の焼き直しであるが、宗教や王権以外のもっと世俗的で現実的な価値観を利用するものが多い。

例えば旅芸人などが、都から遠く離れた田舎に巡業に行った際、都ではすでに流行おくれで価値がなくなった商品を「いま都で人気なんだよ」などと宣伝すれば、都の実情を知るよしもない田舎の人々は、それをありがたがって高値で買う、という寸法である。変形バリエーションとして、「南蛮渡来の最高級品」「NASAが開発した新技術」「ヨーロッパの若者たちの間で静かなブーム」などがあり、応用次第で十分に現代でも通用することがわかる。

ここからさらに変型し、伝道師自体がいつのまにやら権威となってしまうことで、自作自演的に価値を高める商法も誕生した。下記のハイカラ商法を参照。マスメディアの進歩が著しい現代では人気タレントに「私生活で愛用している」などの発言をさせることでそのファンに売り込む手法もあり、人気絶頂期の小泉今日子やみのもんたは、出演番組で名前を出した商品が翌日店頭から消えるという伝説を生んだ。
行列商法・サクラ(江戸時代?)ユーモア欠落症患者のために、ウィキペディア専門家気取りたちが「行列商法」の項目を執筆しています。ユーモア欠落症患者のために、ウィキペディア専門家気取りたちが「サクラ」の項目を執筆しています。

所謂「縁日」などのイベントに出てくる「的屋」(テキヤ)と呼ばれる屋台や大道芸人などに対して、それらが繁盛していると一般人に錯覚させるために、売り手の部下達や臨時に雇ったアルバイト(サクラ)を一般人になりすまして売り場や催物会場に集結させ、何も知らない一般人から「あそこ繁盛しているなあ。何だろう」と興味を引くマーケティング手法である。

一般的には「行列に並んで待たされる」というのはストレスでありマイナス評価になるものだが、なぜか「苦労して手に入れた」というプラス評価に昇華される例も多い。特に日本人はお行儀よく行列に並んで待つことが苦ではないマゾ気質の人が多いためマイナス評価が低くなりがちであり、行列の出来るラーメン屋で「いやまあうまいけど、何時間も並ぶほどじゃないよな……」という事実を冷静に分析できる人は少ない。

その起源は江戸時代にあるとされているが、「的屋」自体は平安時代から存在していたことから、この商法自体が平安時代から存在していた可能性がある。この手法は近現代でも現役であり、例え? 2798 ?マクドナルドが新商品を発売する時に人材派遣会社から1000人単位の日雇いバイトを派遣してもらって特定店舗に並ばせてその様子をマスメディアに撮影させるという形で時々垣間見ることが出来る。
暦商法(江戸時代?)ユーモア欠落症患者のために、ウィキペディア専門家気取りたちが「土用の丑の日」の項目を執筆しています。

干支や節句など、国の節目となる「暦」に便乗する形で商品を売りつける商法。江戸時代中期に当時国民的アイドルとして名を馳せていた平賀源内が、倒産寸前の屋から宣伝協力を頼まれて「丑の日に鰻を食べると幸せになれる」とあちこちに吹聴。これが功を奏して、鰻屋は業績のV字回復を果たしただけでなく、後に「暦」を活用したステルスマーケティングが世界中で編み出されるきっかけともなった。源内はエレキテルだけでなくマーケティング手法も発明していたことになる。

その後編み出された暦商法としては、チョコレートの売上アップに寄与したバレンタインデーや、サンタクロースを活用して高価なプレゼントを買い込むように人々を洗脳したクリスマス、単なる太い海苔巻きを節分の日に大量に消費させることに成功した恵方巻、日本とは縁もゆかりもないけどちょうどイベントごとが少ないタイミングにしっくり来たハロウィンなどが挙げられる。ただしこれを疑いすぎてお正月お餅メーカーと羽子板メーカーのステマだと言いだすのは行き過ぎなので注意が必要。
ハイカラ商法(1899年頃?1930年頃、2004年頃?)ユーモア欠落症患者のために、ウィキペディア専門家気取りたちが「ステルスマーケティング(ハイカラ)」の項目を執筆しています。

文明開化が進んである程度年月が経った明治時代後期の1899年、毎日新聞の記者石山半山がわいせつワイシャツ業界の広告担当に頼まれて「襟付きワイシャツ」を「ハイカラ」(high collar)というマーケティングキーワードと共に流行アイテムとして紙面の『当世人物評』で紹介し、ステルスマーケティングの先駆けとなる。

その後はワイシャツ以外でも服飾品・食品・嗜好物などありとあらゆる商品を売り出す時のステルスマーケティングフレーズとして「ハイカラ」の単語が昭和初期まで使用され続けた。正確な記録に残っている中では最古のステルスマーケティングの記録である。

この手法は21世紀に入ってからやや形を変えて復活し、主に電通などの広告代理店や日本経済新聞社などのマスメディアが「Web2.0」「BPM(BRMS)」「クラウド」「ビッグデータ」「女子力」「カフェオレ様」などのよく意味が分からないバズワードを掲げてあたかも最先端の概念としてゴリ押しを行い、新たな流行を喚起するという様相が連日繰り広げられている。
玉砕商法(1944年?1945年)ユーモア欠落症患者のために、 5ea ウィキペディア専門家気取りたちが「太平洋戦争」の項目を執筆しています。

国家ぐるみでステルスマーケティングが行われた時代。常に士気の高い生贄志願兵を確保することを目的として、戦争の戦果を都合の悪い部分はひた隠しにする報道工作を行ったり、「欲しがりません勝つまでは」という太平洋戦争末期の象徴的なフレーズを政府がマスメディアを通じて連日記事に織り込むように指導して、国民1人1人の思想をこのフレーズでほぼ統一する事に成功した。

また戦局がいよいよ怪しくなってくると「一億玉砕」のフレーズを同じくマスメディア記事に織り込むように指導して、「戦争を否定する者は非国民」「お国のために死にます」と毎日朝から叫びだす人達を大量生産することに成功した。早い話が洗脳である。
7ff2 御用学者商法(1950年代後半?)ユーモア欠落症患者のために、ウィキペディア専門家気取りたちが「ステルスマーケティング(御用学者)」の項目を執筆しています。

企業が著名大学の教授に「研究補助費」という名目の広告費を渡して、研究結果の発表内容(研究結果ではない)をその企業の都合の良い内容に置き換えて発表してもらい、企業のイメージアップまたはイメージダウン防止を狙うマーケティング手法。

この手法の存在が世間に認知されるようになったのは水俣病が騒がれ始めた1950年代後半からである。今となっては誰がどう見てもチッソの瑕疵であるメチル水銀の垂れ流しを、当時チッソから研究費を毎年頂戴していた東京大学の御用学者達がいろいろ理由をつけて全否定し、その意見に歯向かった熊本大学の教授達を批判することでチッソのイメージダウンを全力で阻止した。

その後は最終的に御用学者達の意見が全否定されてチッソは1970年に入る頃にはほぼ倒産状態になったが、普通の企業なら即死モノである水俣病が発生してから10年以上もチッソの企業生命を延命出来たマーケティング効果は、ステルスマーケティングの最高傑作として21世紀の今でも他の追随を許さないと言えよう。

この手法は21世紀に入っても現役であり、例えば「は増えている」「増えた鯨が魚を食い尽くす」などと御用学者に言わせて捕鯨推進の世論を喚起したり、「原発は安全」「ストレステストでOKが出た」「緊急時は爆破弁というものがある」などという安心フレーズを御用学者に言わせて原発の設置や稼働を進めるという事が行われている。また同様のマーケティングは欧米でも盛んに行われており、アメリカのマーケティング現場レポートが「世界を騙しつづける科学者たち」(ISBN-10:4903063526)という書籍の中で多数紹介されている。
資源枯渇商法(1970年代?)ユーモア欠落症患者のために、ウィキペディア専門家気取りたちが「石油危機」の項目を執筆しています。

石油などの資源が何らかの理由で枯渇すると見せかけ、その資源を原料として作られている製品の需要を無理やり跳ね上げるマーケティング手法。最も顕著にマーケティング効果が現れたのは1973年の第一次石油危機(オイルショック)の頃であり、トイレットペーパーが物凄い勢いで売れていた。また同じ頃から「あと30年で石油は枯渇します」という文字が多数のメディア記事から小学校の教科書にまで載るようになり、代替エネルギー源として原発を推進させる機運を日本国民全員の中で急激に高められたことも見逃せない。もちろん石油は1973年から30年どころか40年経っても枯渇していない。

この手法はその後「売り切れ商法」や「閉店商法」という形に変えて、ステルスではない通常のマーケティング手法として定着している。
事件事故商法(1972年?)ユーモア欠落症患者のために、ウィキペディア専門家気取りたちが「あさま山荘事件」の項目を執筆しています。

世間の興味を引くレベルの大事件や事故に乗じて、自社製品を大変便利なものだと思い込ませるマーケティング手法。

この手法は1972年のあさま山荘事件における日進カップヌードル配給のエピソードを通じて世間に大々的に認知された。2月の酷寒の軽井沢で冷たい食事を取りながら長期間犯人と相対していた警視庁と神奈川県警と長野県警の隊員のうち警視庁隊員にだけカップヌードルと熱湯を半額で提供し、相変わらず冷たい食事を取っている神奈川と長野県警の隊員を横目に警視庁隊員が「俺達は選ばれたエリートだ」と幸せそうに熱々のカップヌードルを頬張る姿を全国地上波で報道させた。

その報道効果でカップヌードルは「選ばれたエリートの非常食」であると全国民が錯覚し、全国のスーパー等にカップヌードルを求める客が殺到。その結果同年の日清カップヌードルの売上は前年比33.5倍の67億円にまで膨れ上がった。

その後も不定期にこのマーケティング手法が行われるケースが見られ、近年では外部SNSが何故か次々とサービスダウンに見舞われた中「SNSの代替手段」として存在をアピールしユーザーを一気に広めるきっかけとなったLINEや、2012年の笹子トンネル崩落事故で天井板の襲撃を受けながらも運転手が脱出生還を果たしたことでメーカーと車種が再評価されるきっかけとなったスバルなどが挙げられる。
雑誌活用商法(1980年代後半?)

ハイカラ商法の上位互換版。バブル景気に湧いたこの時代は、毎年ある時期になると「今年の流行はコレ!!」というキャッチフレーズがファッション雑誌を中心とした一般雑誌の表紙や中吊り広告を飾るようになっていた。もちろんこれらは雑誌の宣伝を装った商品の宣伝であり、この手法でバスケットシューズやトートバッグといった雑貨や、ティファニーやポロ・ラルフローレンを始めとした各種海外ブランド製品など多数の服飾品が一時的に入れ替わり立ち替わり流行した。しかし作られた流行は決して定着せず、数年持たずに商品が消えたりブランドごと陳腐化していったケースは数多い。

それでも「商品ライフサイクルが短い商品を短期集中販売したい」というメーカーサイドの思惑に一番合致しているマーケティングがこの手法であることから、現在でも時々「流行(見込み)商品紹介記事」という形でステルスマーケティングが行われている姿を垣間見ることが出来る。
アンケート・ランキング商法(1990年代?)

ある商品や人物、団体などに関して、名も知らないアンケート結果やランキングを突然発表し、その内容をマスメディアに取り上げてもらうことで商品や人物の知名度を上げたり、高い支持を得ているように見せるマーケティング手法。何処でどうやってどれくらいのアンケートを取ったかは一切不明であることも多い。

商品に対するランキングを活用する場合は一定以上の知名度があるタレントを1位に据えることも多く、タレントの名前を利用してマーケティング対象の知名度がアップするだけでなく、タレント側にもその商品をタダでもらえるなどのメリットがありWin-Winの関係が成り立っている。主にマーケティング対象となるものは服飾品・宝飾品・飲食物であるが、原子力発電所の設置や稼働再開といった国家的イベントに際してもこの手法が取られることが度々ある。
アスリート商法(2000年?)

高い実力と実績と人気を併せ持つアスリートがマーケット対象の人物や商品を強く嗜好していることを表明したり、または勝手にアスリートの名前を拝借することで人物や商品の知名度と注目度を上げるマーケティング手法。主にミュージシャンやタレントに対して行われることが多い。

この手法が最も効果を挙げた事例としてミュージシャンのhitomiが挙げられる。小室ファミリー全盛期の90年代後半にヒットを飛ばせず「小室ファミリーの落ちこぼれ」と言われていたhitomiであったが、2000年に当時女子マラソンで大活躍中であった高橋尚子が『練習中やレース前にテンションを上げる曲』としてhitomiの「LOVE 2000」を紹介したことで大ブレイク。以降hitomiはできちゃった結婚をする2002年まで全盛期を過ごすことになった。他には2010年前後の安室奈美恵の再ブレイクに際して、サッカー選手の中澤佑二が貢献した例などが挙げられる。

この手法はマーケッターになってもらうアスリートに関する既出情報との辻褄を合わせないとあっという間にステマがバレる危険性がある。2012年の失敗事例として、1試合で両足のフリーキックゴールを決めて注目度が急上昇していたサッカーU-20女子日本代表の田中陽子を活用しようとした事例と、メジャーリーグに挑戦して高い注目度を浴びていたダルビッシュを活用しようとした事例が挙げられる。

前者は田中陽子が『韓流スターが大好き』だという記事を ⇒某スポーツ新聞が書き竹島問題などで悪化していた韓流タレントのイメージ再浮上を図った。しかし肝心の田中の ⇒公開プロフィールには「好きな音楽や歌手:西野カナ」としか書かれておらず、韓流に触れられている既出記事も全く無かったため、同記事は単なる韓流ステマであることが即日でバレた。後者は週刊ダイヤモンドがあるスポーツウェアを「ダルビッシュ選手愛用」と紹介する記事を書いて同ウエアの販促を行ったが、記事が出た直後にダルビッシュ本人が同ウエアを ⇒「使ってない」ツイッターでコメントたため、これもあっさりステマがバレることになった。
インターネット商法(2000年代?)

インターネットのWebサイトを活用したマーケティング手法。ある商品に対する賞賛行為(またはその逆)を一般個人に扮した関係者などが個人のサイト(所謂勝手サイト)や商品紹介ページのレビュー欄などに書きこんで商品がさぞ優良であると一般人に認識される手法。ネット掲示板を使った企業や団体等に対する評判誘導もこの商法に含まれる。2012年になって「ステマ」として脚光をあびるようになったのはこのタイプのマーケティング手法である。

インターネットの広がりと共に規模・手口も拡大し、2012年には数十社以上のインターネット活用型ステルスマーケティング業者が企業活動を行うようになり、様々なマーケティング手法が開発された。なお、よく勘違いされやすいがアフェリエイトは一応「広告」であることを謳っているのでステルスマーケティングには含まれない。
ネット掲示板型

2ちゃんねるなどのネット掲示板を活用して行われているマーケティング手法。但しどちらかと言うと宣伝側の競合他社に対するネガティブキャンペーンや自社に対する評判悪化を防ぐことが目的であることが多く、「ネット風評監視サービス」という名称で多数の企業がサービスを提供するようになっている。
商品レビュー型

複数の一般人を装ってマーケティング対象の商品に対する賞賛レビューを書き込み、その商品が優良であるとサイト閲覧者に誤認させる手法。AmazonなどのBtoC型電子商取引サイトや食べログなどのレビュー投稿型サイト(クチコミサイト)がマーケティング現場になることが多い。特にクチコミサイトは複数の一般人を装ったステマ投稿(所謂ソックパペット行為)に対する備えを行うことが仕組み上困難であり、ほぼステマの餌食に遭っていると考えて差し支えない。またこの手法はオークション詐欺にも応用され、自作自演の小額取引を何度も行なって「優良」という評価がセットされた詐欺師が大口の詐欺取引を仕掛けるという詐欺モデルにもなっている。
ブログ 即バレしたステマブログの一例

一般人装った関係者がブログを開設し、そのブログの中でマーケティング対象を賞賛する形で宣伝を行う手法。2005?2006年頃には「手軽でカラダを汚さない小遣い稼ぎ」として主婦や女子大生が大量にステマ要員に志願し、雨後の筍のような勢いでステマブログが量産されていた。

しかしステマブログをやるにはある程度情報提供内容の辻褄を合わせるテクニックが必要であり、それを軽視したステマ要員が即バレして2ちゃんねる等で祭り化してしまう例も多々発生した。右の写真の例では、「メカ音痴の女の子」という設定だったり、「自分のパソコンがmacだったことに気づき、激チン。。。」などと白々しいことを書いていたにも関わらず、別の写真にはあからさまに使い込んだWindowsPC用のキーボードが写真に写り込んでいたり、明らかに2本以上照明を使った写真を掲載していたために、即座にステマブログであることがバレてコメント欄が大炎上。指摘に対する言い訳がさらに失笑ものだったこともあって、ネット上の様々な場所に飛び火した。ある意味では大変有効な炎上マーケティングと言えなくもない。

その影響で一時期この手法は鳴りを潜めていたが、ほとぼりが冷めた2009年以降になるとタレントなどが使っても居ないサービスや商品をオフィシャルブログ上で「これいいですよ?」というフレーズと共に紹介するケースが目立つようになり、商品の知名度アップとタレントの収入安定化というWin-Winの関係がインターネット上で垣間見られるようになった。
ソーシャルメディア型 お前ら一般人じゃないだろ

ツイッターmixiFacebookなどのソーシャルメディア(SNS)で一般人を装った関係者がマーケティング対象の商品やサービスを「いいね!」と宣伝する手法。一定以上のフォロワーや「お友達」が居る宣伝用アカウント(ユーザーではない)や何処かのネット関連企業の幹部などがマーケティング仕掛け人になる事が多いが、SNSのキーワード検索で多数引っかかるように大量に作られた宣伝用アカウントがボットのごとく定期的に宣伝フレーズを書き込むケースもある。

ソーシャルメディアを活用したステルスマーケティングの実施風景として、「楽天 保険」でツイッターのツイート検索をすると右図のような結果が出てくる。これの大量にツイートが流されていれば「楽天で保険を見直さなければ!!」という焦りで頭がいっぱいになる一般ユーザーが多数出てきても決しておかしくはない。しかもツイートそのものは無料であり、安価に広告が打てるのもこの手法の魅力である。
アクセス数アップ型

マーケティング対象の人物や商品を扱っているサイトに集中的にアクセスし、人気があることを偽装する手法。YouTubeがマーケティング現場として利用されることが多く、「○○(ステマ対象のタレント)の人気爆発!!動画に1週間で200万アクセス!!!」という形でマーケティングが行われる。K-POPの宣伝で行われることが多い。
ソーシャルブックマーク型 人力嵩上げ現場風景

ソーシャルブックマークサイトで多重アカウント(ソックパペット)を駆使してマーケティング対象の商品を扱っているサイトやブログなどのエントリに多くのブックマークを付けてホットエントリであることを偽装し、それを通じて商品の人気をも偽装する手法。サイトで扱っているアフィリエイト売上向上手段としても使われることがある。

はてなブックマーク(はてブ)が主なマーケティング会場となっており、現在のはてブは人力またはボット型の多重アカウントによるブックマーク嵩上げ競争が繰り広げられている。その結果ただのラーメン屋リストや1時間早起きしようと言っているだけの記事に「記事の冒頭文をコメントに転記しただけのブックマーク」や「過去に一度もブックマークコメントをつけていないアカウントによるブックマーク」が数百件以上付き、それをはてブのシステム側が人気記事(ホッテントリ)と錯覚して大々的に紹介する微笑ましい風景が繰り広げられている。

ホッテントリ大量発生によってブックマークサービスそのものも流行っているように見せることが出来るため、ステマを仕掛けるマーケッター側と仕掛けられるソーシャルブックマークサイト側との間でWin-Winの関係が成り立っている。はてブが多重・スパムアカウントを野放しにしている理由はこれである。
Wiki活用型

ウィキペディアなどの著名なWikiサイトに一般ユーザを装って自社や自社商品に関する記事を作成して知名度を上げたり、それに関する賞賛文の執筆や批判文の削除を行なって企業や商品のイメージを向上させる手法。逆に競合他社を批判する記事を書いて他社のイメージダウンを図る手法も存在する。

この手法は世界中で行われており、フランスでは2011年にウィキペディア上のライバル企業の記述を削除した企業が ⇒損害賠償を命じられる事態が発生し、日本でも大手企業や政府機関の多くがウィキペディア等のWikiサイトを活用したステルスマーケティングを実施している。

また2009年にはウィキペディア記事作成を代行する会社の存在が確認されており、当時アンサイクロペディアでも笑いのネタにされていた。
キュレーション型

ブログ型の亜種。所謂「まとめサイト」で宣伝対象の商品だけを意図的にまとめ(キュレーション)、その商品が厳選された素晴らしい物であることを偽装する手法。三行革命の思想が取り入れられており、長文読解に疲れたネット住民に対して手早く簡潔にステマが出来るように工夫されている。

NAVERまとめが主なマーケティング会場になっており、同サービスでは ⇒NAVER運営側自身もステマを仕掛けることがあるなど、運営側公認のもと日々ステルスマーケティングが行われている。
EC販売サイト型

Amazon.co.jpを始めとしたEC販売サイトでは「この商品を買っている方はこちらの商品も買っています。」と謡い、更に買わせる。また、運送業者への送料が勿体無いからと「組み合わせ買い」で一定額以上でないと注文出来なかったり、送料が減免されなかったりして更に買わせる。

一番嫌らしい例では別の業者なら兎も角として、販売サイト・出荷元が同じなのにブランドの違いだけで別に送料が掛かってしまうとか送料をケチれないケースも出ている。(一例:JR束MALL)
エコ商法(2009年?2010年)

国が行った景気対策の1つ。エコポイント制度を作って国家ぐるみで「エコ」と名のつく商品の販売サポートを行い、マスメディアを使って「環境のために省エネ(エコ)商品を買おう」という空気を醸し出させて低燃費自動車や液晶テレビなどの電器製品の売上向上を計った。しかしこの手の景気対策は需要の先食いにしかならず、2011年度はエコポイント終了の反動でテレビの販売額が前年比70%ダウン、自動車各社も国内販売額が急落するなど悲惨な状況に陥った。
誤発注商法(2012年?)

誤って商品を大量に仕入れてしまい処分に困っていると見せかけて売上アップを狙うマーケティング手法。商品だけでなく店舗も巻き込んだ手法であることが特徴。一定以上の知名度がある商品を「発注数を1桁間違えた」として大量に仕入れ、その商品を大量陳列している写真をインターネット上(主にSNS)に公開し「助けてください!」と訴えて消費者の同情を買い、店舗の売上アップに繋げる。2012年のプリン4000個誤発注という事例で商法として有効とみなされ、その後は売上低迷に悩む店舗の一時的な売上アップ施策として多くの店舗で模倣されるようになっている。ただしこの手法は頻繁に行うと「わざと間違っているだろ」と消費者からステマを見破られてしまうリスクが高いため、数年に1回くらいしか出来ないという欠点がある。
テレビドラマ商法(2012年?)

特定の製品や店舗をテレビドラマに登場させることで、宣伝対象の知名度とイメージをアップさせる手法。もちろんステルスにする必要があるためストーリーの中で宣伝対象の製品名や店名を直接アピールすることはないが、よく見るとバレバレであるのがこの手法の特徴。

テレビドラマの黎明期から、主に小道具などにおいてよく使われている手法である。西部警察にやたらと日産自動車の車が登場する例などがある。様々なドラマで携帯電話ノートパソコン、液晶タブレットと言った小道具がやたらとアップになっており、もしやと思ってエンドロールを見たらスポンサーにメーカーの名前があった、などというのはよくある話である。必要な小道具を安価に用意したいドラマ製作サイドと、とにかく商品を宣伝したいメーカーサイドで利害が一致することで成立する関係と言える。


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出典: へつぽこ實驗ヰキ『アンサイクロペディア(Uncyclopedia)
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