業種（ぎょうしゅ）は、事業や営業の種類という意味であり、産業と同じ意味かより細かい分類として使われることが多い。

業種の分類には非常に多くの方法があり、一つに決める事は困難である。
目次

1 日本標準産業分類の大分類

2 証券コード協議会における業種

3 小売業の業種

4 飲食業の業種

5 関連項目

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日本標準産業分類の大分類

日本の産業全体の業種分けとしては、多くの場合、日本標準産業分類の大分類を基準（リファレンス）として、証券コード協議会における業種区分が用いられることが多い。

A 農業,林業

B 漁業

C 鉱業.採石業,砂利採取業

D 建設業

E 製造業

F 電気・ガス・熱供給・水道業

G 情報通信業

H 運輸業,郵便業

I 卸売業・小売業

J 金融業,保険業

K 不動産業,物品賃貸業

L 学術研究,専門・技術サービス業

M 宿泊業,飲食店

N 生活関連サービス業，娯楽業

O 教育、学習支援業

P 医療、福祉

Q 複合サービス事業

R サービス業（他に分類されないもの）

S 公務（他に分類されるものを除く）

T 分類不能の産業

証券コード協議会における業種

証券コードによる業種は、基本的には総務省が定める「日本標準産業分類」に準拠している（業種コードは異なる）が、平成14年3月改訂による変更が反映されていないため、牛丼店やファミリーレストランチェーンといった、いわゆる外食産業が以前の項目である小売業（卸売・小売業、飲食店）の分類に入れられている（平成14年3月改訂の「日本標準産業分類」では「飲食店、宿泊業」という大分類として独立）など、一部異なる部分もある。

業種という場合は、おおよそこの区分の中分類を言うことが多い。

中分類の項目は、関連するCategory:日本の産業下のサブカテゴリへリンクしている。

業種業種コード
大分類中分類
水産・農林業水産・農林業0050
鉱業鉱業1050
建設業建設業2050
製造業食料品3050
繊維製品3100
パルプ・紙3150
化学3200
医薬品3250
石油・石炭製品3300
ゴム製品3350
ガラス・土石製品3400
鉄鋼3450
非鉄金属3500
金属製品3550
機械3600
電気機器3650
輸送用機器3700
精密機器3750
その他製品3800
電気・ガス業電気・ガス業4050
運輸・情報通信業陸運業5050
海運業5100
空運業5150
倉庫・運輸関連業5200
情報・通信業5250
商業卸売業6050
小売業6100
金融・保険業銀行業7050
証券、商品先物取引業7100
保険業7150
その他金融業7200
不動産業不動産業8050
サービス業サービス業9050

小売業の業種

扱う商品や仕入れ先の卸売業者による分類である。

食品 :野菜-魚-肉-果物-菓子-パン-米-