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旧制中学校（きゅうせいちゅうがっこう）とは、学校教育法が施行される前の日本で、男子に対して中等教育（普通教育）を行っていた学校の一つである。旧制中学（きゅうせいちゅうがく）と略されることも多い（旧制中等学校との違いに注意）。女子に対する中等教育は高等女学校で行われた。

旧制とは現在の学校教育法に基づく制度が実施される前の制度のことであり、当時は単に「中学校」と呼称した。ただし、明治年間には尋常中学校（じんじょうちゅうがっこう）と呼称した時期もある。
目次

1 概要

2 学制改革と旧制中学

3 授業内容

4 進学率

5 旧制中学校・中学生の関連作品

6 脚注

7 関連項目

8 参考文献

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概要

旧制中学校は、中学校令（明治19年勅令第15号および明治32年勅令第28号）に基づき、各道府県に少なくとも一校以上の規定で設立された。第二次世界大戦後の学制改革までの期間存在し、高等普通教育（現在でいう後期中等教育、新制高等学校・中等教育学校後期課程の段階に相当する）を行っていた。

入学資格は尋常小学校（後に国民学校に移行）を卒業していることであり、修業年限は5年間であったが、後に、1941年に制定された中等学校令（昭和18年勅令第36号）によって4年間に改められた。

1948年4月に現在の高等学校制度が発足すると、旧制中学2年生以下の生徒は暫定的に後身高校の附属（新制）中学校の生徒となり、3年生は後身の高等学校へ進級し、旧制中学卒業者のうち希望者は後身高校へ編入した。

旧制中学校を経ると（中等学校令制定前は4年修了後に）旧制高等学校、大学予科、大学専門部、高等師範学校、旧制専門学校、陸軍士官学校、海軍兵学校に進学することが可能であった。また、旧制中学校2年生を修了すると師範学校への進学が可能であった。

旧制中学校と類似の学校には、女子に対して中等教育を行った高等女学校、小学校卒業者に職業教育を行った実業学校がある（ただし、高等女学校や実業学校からさらに上級学校に進学するには旧制中学校より制限があった）。
学制改革と旧制中学

旧制中学校は第二次世界大戦終結後の占領統治下における民主化政策に従って定められた学校教育法の下で新制の高等学校へ転換され、公立校の多くは共学化された。しかし、一部地域（北関東・東北など）では共学化は必ずしも徹底されたわけではなく、さらに、私学の大半は男子校のまま新制中学校・高等学校へと移行している。また、新制高等学校へ転換時に近接する旧制中学校・女学校と統合された学校や、生徒・教員の相互交流（入れ替え）を行ったところなどもある。

1947年の学制改革後、旧制中学校の後身となった高等学校は現在も地域の中核校・伝統校として難関・進学校であるとされている場合が多い。しかし、入試改革によって伝統を否定されるような総合選抜制度や学校群制度が導入された地域ではほとんど例外なく衰退し、私立高校や近隣の新設校の進学実績が著しく伸びたりした場合に顕著なように（例えば総合選抜では京都府・兵庫県東部・広島県・高知県、学校群では東京都など）、必ずしも旧制中学校を前身とする伝統校が現在においても進学実績で上位にあるというわけではない。ただ、東京都の場合、2001年以降、石原慎太郎東京都知事のもと「都立復権」をスローガンとした都立高改革が実施されており、都立ナンバースクールで東大進学実績の上位を占めていた1950年代から60年代ほどではないものの、難関・進学校として復活している（都立高等学校参照）。
授業内容

1931年までは、1-3年は、国語、漢文、外国語（英語、ドイツ語、フランス語）で全時間の過半を占め、他に、歴史、地理、数学、博物（動植鉱物）、修身、図画、唱歌、体操があり、4・5年で、物理、化学、法制、経済が加わり、図画・唱歌の代わりに数学の比重が多かった[1]。
進学率

東京高等師範学校附属中学校
生徒父兄の職業
（大正9年5月1日調べ）父兄の職業人数
（5学年の合計）
文官51
武官22
学校教師92
弁護士10
医師33
　銀行会社員　68
農業7
工業3
商業40
その他65
合計391

旧制中学校は明治32年勅令第28号中学校令改正で「男子ニ須要ナル高等普通教育ヲ為スヲ以テ目的トス」と位置づけられたエリートの登竜門としての役割があり[2]、進学率は非常に低かった[3]。理由として、男子は、農業・工業などの産業従事や、兵役といった事態に際しての即戦力になる者が多く求められていて、旧制中学進学というエリートコースを制限する必要があったからである。

明治時代、中学や高等教育機関に進学する者は華族、士族、地主、そして、新しく生まれてきたブルジョアとプチブル階層の出身者にほとんど限定されていた。例えば、唐津中学校ボート部の玄界灘遭難事故の記事(『佐賀新聞』1895年5月2日)によると。