新古典派経済学
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新しい古典派」とは異なります。

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新古典派経済学(しんこてんはけいざいがく、: Neoclassical economics)とは、経済学における学派の一つ。近年盛んになった新しい古典派(ニュー・クラシカル)との区別からネオクラシカルと呼ぶこともある。

もともとはイギリスの古典派経済学の伝統を重視したアルフレッド・マーシャルの経済学(ケンブリッジ学派)を指すとされたが、広義にはオーストリア学派(ウィーン学派)、ローザンヌ学派(数理学派)、ケンブリッジ学派の三学派を指す場合もあり[1]、さらにイギリスのジェボンズフランシス・イシドロ・エッジワースジョン・ベイツ・クラークによるアメリカで隆盛したアメリカ経済学やクヌート・ヴィクセルスウェーデン学派を含める場合もある[1]。現在では一般に限界革命以降の限界理論と市場均衡分析をとりいれた経済学をさす。数理分析を発展させたのが特徴であり、代表的なものにレオン・ワルラス一般均衡理論や新古典派成長理論などがある。

新古典派においては一般に、経済を経済主体の最適化行動と需給均衡の枠組みで捉え、パレートの意味での効率性によって規範的な評価を行う。


目次

1 新古典派経済学の特徴

1.1 失業


2 新古典派(ネオクラシカル)と新しい古典派(ニュー・クラシカル)

3 新古典派総合

4 批判

5 学者の見解

6 備考

7 脚注

8 関連項目

9 外部リンク


新古典派経済学の特徴

新古典派経済学は自由放任主義(レッセフェール)の理論であるとの見解がしばしば表明されてきたが、ジョン・メイナード・ケインズ以前あるいはケインズ以外の自由主義経済学派の系統と呼ぶのがより実体に近く、政治思想としての自由放任主義、とくにリバタリアニズムアナキズム(無政府主義)とは大きく異なり、公共財の供給や市場の失敗への対処、あるいはマクロ経済安定化政策など政府にしか適切に行えないものは政府が行うべきであるとするなど、政府の役割も重視する。新古典派経済学の源泉は、道徳哲学の延長にあり[2]、(新古典派経済学などの伝統的経済学では)社会的・文化的要素は基本的に重視されない[3]

自由主義の観点では、たとえばレオン・ワルラスはすべての国土の国有化を提唱しており[4]、無条件で手放しの自由放任主義者ではない。ワルラスによればアダム・スミス流の経済学はむしろ応用の側面から経済学を定義したものであって、理想的な社会実現の夢を膨らませていたワルラスは「土地社会主義」を基礎として、そこから完全競争社会、ひいては完全な人間社会を描こうとした[5]

マーシャルが創設したケンブリッジ学派おいては、不完全な人間が作った経済が完全であるはずがないとの共通認識があった。マーシャルは自由放任主義に基礎をおく価格決定論(ワルラスの一般均衡)には批判的であり、不完全競争の世界を前提とした部分均衡分析を活用した[6]
失業

古典派あるいは新古典派とケインズ経済学との差異の一つは失業の取り扱いであり、新古典派はケインズの否定した古典派の第二公準を採用しており、長期における非自発的失業が存在しない状況を基本として考える点に特徴がある[7]

古典派経済学では、労働市場は「賃金が伸縮的に調整されることによって、労働の需要と供給は必ず一致し、求職者の失業者は存在しない」と考えている[8]。新古典派の経済では、賃金・物価に対応して労働・財の需給が決まることを前提とする[9]。市場では需給が一致するように価格が調整されるため、市場の調整機能が完全であれば、労働市場・財市場でも、失業・売れ残りはないとしている[9]

ただし、新古典派的な市場が成立するには、様々な仮定が必要であることが指摘されており、例えば新古典派的な市場では完全競争が前提とされており、「財・サービスの売り手と買い手が多数存在し、それぞれが価格を操作できない」という仮定が設けられる[10]。また、新古典派的な市場では、「売り手と買い手双方が情報を持っており、提供できる財・サービスの質は同じ」という前提となっている[10]。現実には、価格決定に影響力を持つ企業の独占寡占は広汎に確認され、また労働市場でも失業者は普通に存在する[10]。その後、「情報の非対称性」「労働市場・資本市場の硬直性」の導入、「独占的競争」の前提など、経済モデルは修正されている[10]


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