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この項目では、広義の投資信託一般について記述しています。投資信託及び投資法人に関する法律において定義される投資信託については「投資信託 (法律)」をご覧ください。

投資信託（とうししんたく）は、多数の投資家により販売会社を通じて出資・拠出されてプールされた資金を、資産運用の専門家（アセット・マネージャー）が、株式や債券、金融派生商品などの金融資産、あるいは不動産などに投資するよう指図し、運用成果を投資家に分配する金融商品[1]。運用による利益・損失は投資家に帰属する。ファンドや投資ファンドとも呼ばれるが、いずれもその意味する範囲は曖昧である。略語は投信（とうしん）。 外国では集団投資スキーム(collective investment scheme)とも呼ばれるが、近時の日本においてはこれは異なる意味で用いられることが多い。 いわゆる投資事業組合は含まないのが通常であるが、ファンドないし投資ファンドはむしろこれらを指すこともある。 なお、法律用語としての「投資信託」は、日本法上の契約型投資信託（後述）である、投資信託及び投資法人に関する法律（投信法）に基づく投資信託を指す。

本稿では、主として、下記の図における(一般的な)投資信託について主に解説する。
(広義の)投資信託
　(一般的な)投資信託

上場投資信託(ETF)
指数連動型上場投資信託

(指数連動型以外の)上場投資信託



目次

1 概説

1.1 金融機関によるセールストークとその背景

1.2 利点


2 投資信託の仕組みの概要

3 分類

3.1 応募期間による分類

3.2 SPVの形態による分類

3.3 投資家が自由に償還を求めることの可否による分類

3.4 運用期間による分類

3.5 運用方法による分類

3.6 投資対象による分類

3.7 収益分配方式による分類

3.8 経済分析方法

3.9 投信法上の分類


4 投資信託にかかるコスト

5 分配金

6 受益権の再分割

7 日本における投資信託の歩み

8 脚注

9 関連項目

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概説

投資信託は、元本保証のない株式や債券などの金融商品を主体として投資をし、個別に決算をする。原則として元本保証はない。銀行などの普通預金や定期預金よりも良い果実が期待されるが、これは相当するリスクを取ったことに対するリスク・プレミアムを受取っていると解釈できる。特にペイオフが解禁され、低金利（ゼロ金利政策）による預金での利息収入がほぼ見込めない現状では、資産運用のための一手段として注目されている。

どの程度のリスクを取ってどの程度のリターンが得られるかは、投資信託の投資対象によって千差万別である。たとえば、株式は債券よりリスクが大きく、リターンも大きいとされる。また、国内を投資対象としているものよりも、海外を投資対象としているもののほうが為替レートの影響も受けるためリスクやリターンが大きいとされる。

リスクとリターンの程度を標準化した尺度の一つに、経済学でノーベル賞を受けたウィリアム・フォーサイス・シャープの開発したシャープ・レシオがある。これは、期待されるリターンから無リスク資産の利回りをマイナスし、引き受けているリスク（標準偏差）で割ったものであり、正で大きな値をもつものほど、運用が効率的であることになる。また、分母をベータリスクとするとトレイナーの測度となる。投資信託の場合、評価指数はシャープ・レシオが使われるケースが多い。

いつでも購入・解約できる追加型投資信託などでは、保有する資産の評価額の変動に対応して、基準価額（よく価格と誤記される）が計算されている。運用の利益は、一定期間ごとに払出される分配金の他、基準価額の値上がり益があれば、解約・売却時に受取ることができる。

追加型投資信託の基準価額については、運用会社・販売会社のウェブサイトや窓口に掲示されている他、日本経済新聞朝刊（1/1-1/4と祝祭日の翌日を除く火-土曜）に全銘柄が、大手全国紙朝刊では一部銘柄が掲載されている。運用会社のサイトでは、一番情報が早く得られ、その日の内に当日の基準価額を知ることが出来る。