帝国海軍
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大日本帝国海軍

軍艦旗
創設1872年(明治5年)
国籍大日本帝国
兵科海軍
任務海戦
行進曲軍艦行進曲
記念日5月27日
主な戦歴日清戦争
日露戦争
第一次世界大戦
第二次世界大戦
指揮
大元帥明治天皇
大正天皇
昭和天皇
著名な司令官伊東祐亨
東郷平八郎
山口多聞
山本五十六
南雲忠一
識別
軍艦旗
国籍旗
・編・歴

大日本帝国海軍(だいにっぽんていこくかいぐん、旧字体:大日本帝國海軍、英:Imperial Japanese Navy)は、1872年(明治5年) - 1945年(昭和20年)まで日本大日本帝国)に存在していた軍隊海軍)組織である。通常は、単に日本海軍や帝国海軍と呼ばれた。戦後からは、別組織であるもののその伝統を重んじる傾向にある海上自衛隊との区別などのため、旧日本海軍もしくは旧帝国海軍とも呼ばれる。
目次

1 概要

1.1 平時の任務


2 組織

2.1 軍部高官

2.2 海軍区


3 兵器

4 略史

5 脚注

6 参考文献

7 関連項目

8 外部リンク

概要

軍政海軍大臣軍令軍令部総長が行い、最高統帥権を有していたのは大元帥たる天皇であった。大日本帝国憲法では、最高戦略、部隊編成などの軍事大権については、憲法内閣から独立し、直接天皇の統帥権に属した。したがって、全日本軍(陸海軍)の最高指揮官は大元帥たる天皇ただ一人であり、軍政については海軍大臣と陸軍大臣が天皇を輔弼し、一方、作戦面については天皇を補佐する帷幄の各機関の長、即ち海軍は軍令部総長、陸軍参謀総長がこれに該当していた。元々は軍政の下に置かれていた軍令が対等となり陸軍と海軍も対等とされたため、戦略がなおざりにされ「統帥二元」という問題が生じることとなる。一方がもう一方に従う必要がないため、効率的・統一的な作戦行動を取ることが出来ず、作戦は常に双方に妥協的な物が選択されたのであった。諸外国の多くの軍隊のように、海軍総司令官、陸軍最高司令官のような最高位指揮官の軍職(ポスト)は存在しない。また、戦時(後に事変を含む)には陸軍と合同で大本営を設置した。

日本はそもそも四方を海洋に囲まれている海洋国家であるため、日本海軍は西太平洋制海権を確保することにより敵戦力を本土に近づけないことを基本的な戦略として、不脅威・不侵略を原則としてきた。また、一方でイギリス海軍に大きな影響を受けていたため、戦闘においては好戦的な姿勢を尊び「見敵必殺」を旨として積極的攻勢の風潮があった。

海軍の戦略戦術研究の功労者として佐藤鉄太郎中将が挙げられる。明治末期から昭和にわたり海軍の兵術思想の研究に携わり、その基盤を築いた。1907年(明治40年)に『帝国国防史論』を著述し、「帝国国防の目的は他の諸国とはその趣を異にするが故に、必ずまず防守自衛を旨として国体を永遠に護持しなければならない」と述べ、日本の軍事戦略軍事力建設計画に影響を与えた。その一方で帝国陸軍とは関係が悪く、しばしば官僚的な縄張り争いによって対立を見た。

所属する艦艇は、艦名の前に艦船接頭辞はもたない。英語圏の文献では、艦船接頭辞をもつ英米軍の艦艇との記述の一貫性のため、「HIJMS」(His Imperial Japanese Majesty's Ship、日本国の天皇陛下の軍艦の意)を冠する場合がある。
平時の任務

海軍は戦時の他、平時にも以下の任務を負う[1]

領海権の保護(海賊船の逮捕、難破船の救助など)

航通権の保護(公海交通を阻害するものの除去など)

局外中立の維持(他国相互に戦争を開始した場合、交戦国の軍艦が逃走し自国の港湾内に侵入したり、炭水、糧食などを強求した場合、これを駆逐しなければならない)

通商貿易の保護

外交問題の後援

在外国民の保護

国交の儀式への参列

組織

海軍省:内閣に属し軍政を担当。

軍令部:天皇直属の帷幄の機関。作戦・戦略といった軍事行動に加え、時期によって諜報・暗号制定・戦史編纂などに従事した。

海軍省外局:主なものに海軍艦政本部海軍航空本部海軍教育本部水路部など、多数の外局がある。

海軍の軍需工場としては、海軍工廠、空廠、火薬廠、燃料廠、衣糧廠、療品廠がある。管轄鎮守府および艦政本部や航空本部など担当部署に隷属。

海軍大臣直属の教育組織としては、海軍大学校の他、海軍兵学校海軍機関学校海軍経理学校(いわゆる「海軍三校」)などがある。

術科学校は管轄鎮守府および教育本部・海軍省教育局に隷属する。

鎮守府:海軍の地方組織。艦艇の保全・軍人軍属の育成・内戦作戦に従事する。鎮守府司令長官は天皇に直隷する。

警備府:後述する要港部を改編した海軍の地方組織。鎮守府と同格だが、固有の戦力を保有しない。

要港部:鎮守府隷下の地方組織。

艦隊の司令長官は天皇に直隷する。

連合艦隊は2個艦隊以上の艦隊からなり、海軍作戦の主力となる。

支那方面艦隊は連合艦隊に比肩する大艦隊で、連合艦隊に属さず、中国大陸での海軍作戦に従事する。

海上護衛総司令部も連合艦隊に比肩する部隊で、連合艦隊に属さず、船団護衛に従事する。

鎮守府部隊・警備府部隊も独立した部隊で、管轄海域の防衛に従事する。

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軍部高官

歴代の海軍大臣については
海軍省を参照のこと。

歴代の海軍軍令部長、参謀本部次官、参謀本部海軍部長、海軍参謀部長、海軍軍令部長、軍令部総長については、軍令部を参照のこと。

歴代の連合艦隊司令長官については連合艦隊および連合艦隊司令長官を参照のこと。

海軍軍人についてはCategory:日本の海軍軍人を参照のこと。

海軍区

1938年(昭和13年)時点の海軍区の区画、軍港、要港一覧[2]

昭和13年、海軍区の区画・軍港・要港 一覧海軍区管轄
鎮守府陸上区画・海上区画とも同一鎮守府の管轄海上区画の管轄陸上区画の管轄[3]軍港要港
第一横須賀樺太、北海道、青森、岩手、秋田、宮城、福島、茨城、千葉、東京、神奈川、静岡愛知、三重山形、新潟、栃木:*、群馬*、埼玉*、山梨*、長野*横須賀大湊(青森)
第二和歌山、大阪、兵庫、岡山、広島、山口、富山、石川、福井、京都、鳥取、島根、徳島、高知、愛媛、香川山形、新潟、大分、(宮崎[4])、(福岡[5])愛知、三重、岐阜*、奈良*、滋賀*呉徳山(山口)、舞鶴(京都)


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