地球温暖化
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この項目では、20世紀後半から顕著になった温暖化について説明しています。一般的な「気候の温暖化」については「気候史」をご覧ください。

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1940年?1980年の平均値に対する1999年から2008年の地表面の平均気温の変化1990年?2000年9月22日年の平均値に対する2070年から2100年の地表面の平均気温変化量の予測

地球温暖化(ちきゅうおんだんか、英語: Global warming)とは、気候変動の一部で、地球表面の大気海洋平均温度が長期的に上昇する現象である。最近のものは、温室効果ガスなどの人為的要因や、太陽エネルギーの変化などの環境的要因によるものであるといわれている。単に「温暖化」とも言われている。


目次

1 概要

2 現状の科学的理解

3 歴史的経過

4 近年の気温の変化

5 原因

5.1 IPCCによる評価結果

5.2 影響要因としくみ


6 影響

6.1 気温への影響

6.2 気象現象への影響

6.3 海水面の上昇

6.4 海水温・海洋循環への影響

6.5 生態系・自然環境への影響

6.6 社会への影響


7 対策

7.1 地球温暖化への対応の動き


8 論争

8.1 温暖化人為説に関する議論

8.2 緩和策、技術に関する議論

8.3 排出権取引に関する議論


9 脚注

10 関連項目


概要

地球の歴史上、気候の温暖化や寒冷化は幾度も繰り返されてきたと考えられている。地球全体の気候が温暖になる自然現象を単に「温暖化」と呼ぶこともあるが、近年観測されており、将来的にも百年単位で続くと予想される「20世紀後半からの温暖化」の意味で用いられることが多い。この記事では20世紀後半からの温暖化について説明する。
現状の科学的理解世界の年平均気温の偏差の経年変化(1891?2010年)[1]

地球表面の大気海洋の平均温度は「地球の平均気温」または「地上平均気温」と呼ばれ、地球全体の気候の変化を表す指標として用いられており、19世紀から始まった科学的な気温の観測をもとに統計が取られている。地球の平均気温は1906年から2005年の100年間で0.74(誤差は±0.18°C)上昇しており、長期的に上昇傾向にある事は「疑う余地が無い」と評価されている[2][3]。上昇のペースは20世紀後半以降、加速する傾向が観測されている[2]。これに起因すると見られる、海水面(海面水位)の上昇や気象の変化が観測され、生態系人類の活動への悪影響が懸念されている[2]

この地球温暖化は自然由来の要因と人為的な要因に分けられる[4]。20世紀後半の温暖化に関しては、人間の産業活動等に伴って排出された人為的な温室効果ガスが主因とみられ、2007年2月に国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)が発行した第4次評価報告書 (AR4) によって膨大な量の学術的(科学的)知見が集約された結果、人為的な温室効果ガスが温暖化の原因である確率は9割を超えると評価されている[5]。このAR4の主要な結論は変わっておらず、より多くのデータを加えた第5次評価報告書の作成が進められている[6]

AR4によれば、2100年には平均気温が最良推定値で1.8?4°C(最大推計6.4°C)上昇すると予測される[7]。地球温暖化の影響要因としては、「人為的な温室効果ガスの放出、なかでも二酸化炭素メタンの影響が大きい」とされる[8]。その一方で太陽放射等の自然要因による変化の寄与量は人為的な要因の数%程度でしかなく、自然要因だけでは現在の気温の上昇は説明できないことが指摘されている[8]。一度環境中に増えた二酸化炭素などの長寿命な温室効果ガスは、能動的に固定しない限り、約100年間(5年?200年[9])にわたって地球全体の気候や海水に影響を及ぼし続けるため、今後20?30年以内の対策が温暖化による悪影響の大小を大きく左右することになる[10]。理解度が比較的低い要因や専門家の間でも意見が分かれる部分もあり、こうした不確実性を批判する意見も一部に存在する。ただし、AR4においてはそのような不確実性も考慮した上で結論を出しており、信頼性に関する情報として意見の一致度等も記載されている[11]

地球温暖化は、気温や水温を変化させ、海面上昇降水量(あるいは降雪量)の変化やそのパターン変化を引き起こすと考えられている[12]洪水旱魃酷暑ハリケーンなどの激しい異常気象を増加・増強させる可能性や、生物種の大規模な絶滅を引き起こす可能性も指摘されている[12]。大局的には地球全体の気候生態系に大きく影響すると予測されている[12]。ただし、個々の特定の現象を温暖化と直接結びつけるのは現在のところ非常に難しい。 こうした自然環境の変化は人間の社会にも大きな影響を及ぼすと考えられている。真水資源の枯渇、農業漁業などへの影響、生物相の変化による影響などが懸念されている[12]。2?3°Cを超える平均気温の上昇が起きると、全ての地域で利益が減少またはコストが増大する可能性がかなり高いと予測されている[13]。温暖化を放置した場合、今世紀末に5?6°Cの温暖化が発生し、「世界がGDPの約20%に相当する損失を被るリスクがある」とされる(スターン報告)。既に温暖化の影響と見られる変化が、世界各地で観測され始めている[14]

このように地球温暖化のリスクが巨大であることが示される一方、その抑制(緩和)に必要な技術や費用の予測も行われている。スターン報告AR4 WG III、IEA等[15]の報告によれば、人類は有効な緩和策を有しており、温室効果ガスの排出量を現状よりも大幅に削減することは経済的に可能であり、経済学的にみても強固な緩和策を実施することが妥当であるとされる。同時に、今後10?30年間程度の間の緩和努力が決定的に大きな影響力を持つと予測されており[16][15]、緊急かつ現状よりも大規模な対策の必要性が指摘されている[15]


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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)
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