インフレーション
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この項目では、経済におけるインフレーションについて説明しています。宇宙論のモデルについては「宇宙のインフレーション」をご覧ください。

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インフレーション(英語: inflation)とは、経済学においてモノやサービスの全体の価格レベル、すなわち物価が、ある期間において持続的に上昇する経済現象である。日本語の略称はインフレ。日本語では「通貨膨張」とも訳す[1]

反対に物価の持続的な下落をデフレーションという。
目次

1 概説

1.1 語源


2 物価

3 インフレーションの分類

3.1 実物的要因によるインフレーション

3.2 需要インフレーション

3.3 供給インフレーション

3.4 貨幣的要因によるインフレーション


4 インフレーションの速度別分類

5 経済への影響

6 対策

6.1 対策の例


7 インフレーションの例

7.1 世界最古のインフレーション

7.2 古代ローマ

7.3 価格革命のインフレーション

7.4 局地的インフレーション


8 ブレークイーブン・インフレ率

9 脚注

10 参考文献

11 関連項目

概説

消費者物価指数(CPI:consumer price index)など各種物価指数の上昇率がインフレーションの指標となる。典型的なインフレは、好況で経済やサービスに対する需要が増加し、経済全体で見た需要と供給のバランス(均衡)が崩れ、総需要が総供給を上回った場合に、物価の上昇によって需給が調整されることで発生する。物価の上昇は貨幣価値の低下を同時に意味する。つまり同じ貨幣で買える物が少なくなる。

理想として成長下における緩やかなインフレが望ましく、実際にインフレ自体は好況下での発生する傾向があるが、まれに不況下にも関わらず物価が上昇を続けることがあり、こちらは区別しスタグフレーション(stagflation)と呼ばれる。

主にマクロ経済学で研究される現象である。
語源

本来はインフレーションは、マネーサプライの上昇、これはいわば市中に出回っている通貨の量が増加(膨張)していくことを意味し、monetary inflationとも呼ばれ、物価レベルの上昇(price inflation)とは厳密には区別される。後者については略語でインフレとも呼ばれ、インフレと言えばこのprice inflationのことを指す場合が多い。
物価

物価の安定は、経済が安定的かつ持続的成長を遂げていく上で不可欠な基盤であり、中央銀行はこれを通じて「国民経済の健全な発展」に資するという役割を担う。中央銀行の金融政策の最も重要な目的は、「物価の安定」を図ることにあるとする[2]

資産価格の金融政策運営上の位置付けを考えた場合、資産価格の安定そのものは金融政策の最終目標とはなり得ないというのが、各国当局、学界のほぼ一致した見方である[3]。一般物価の安定と資産価格の安定という二つの目標を金融政策という一つの政策手段で達成することは出来ず、一般物価の安定が重点的に割り当てられる金融政策では、資産価格安定の任を成し得ない(→ティンバーゲンの定理)。

全体(一般物価)は個(相対価格)の単なる足し合わせではなく、すべての市場の相対価格が同時に上昇することは算術的にありえない[4]
インフレーションの分類
実物的要因によるインフレーション 100兆ジンバブエ・ドル紙幣。 ジンバブエの紙幣

戦争や産業構造破壊により、供給が需要を大幅に下回ることによって発生するインフレ。第二次大戦終戦直後の日本(1946年)では300%強のインフレ率を記録している[5]。また、ジンバブエでは、政策により白人農家が国外に追い出され農業構造が破壊されたところに旱魃が追い討ちをかけたことにより極度の物不足が発生、最終的に2億3000万%という超ハイパーインフレーションとなった[6]
需要インフレーション

需要側に原因があるインフレーションで、ディマンドプル・インフレーション(デマンドプルインフレーション/demand-pull inflation)とも呼ばれる。需要の増大(需要曲線の上方シフト)により、価格が高くても購買意欲が衰えないので物価は上昇する。この場合、供給曲線が垂直である(すなわち生産していない)場合を除いて景気はよくなる。

1973年から1975年にかけての日本のインフレーションの原因は、オイルショックに注目が集まるが、変動相場制移行直前の短資流入による過剰流動性、「列島改造ブーム」による過剰な建設需要も大きな要因である。


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出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)
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