金融
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…を繰り返すシリアルキラー2名金が足りない人・法人・その他行政などあらゆる組織にわざと借金をさせ、金をふんだくれるだけふんだくってから破産に追い込むというのが基本理念である。その目的の無意味さ(金持ちがさらに金持ちになるだけで社会的な発展が何も見込めないこと)により近代以前から伝統的なエクストリームスポーツとして認識されており、競技に関わる専門用語(債権・債務・利子・証券…)は非常に多く、歴史も長い。

人を殺す際の規模の違いから、広義の金融と狭義の金融に分かれている。いずれにせよ食い物に出来る貧乏人を探し出し、破産させる目的は変わらない。
広義の金融

金欲は国境を越える。一国の経済のみに飽きたらず国境を超えて金をやり取りし、利益を得ようとする我欲丸出しの醜い行為のことを広義の金融と呼んでいる。食い物にされるのは国家財政、・石油利権など資源全般、為替など。特に国家財政の場合は規模が大きなため必然的に取引額も大きくなるが、その代わりに破綻すると直接的に数十万人が失業する。さらにその影響は一国のみに留まらず世界経済が悪化、その結果各国で数百?数千万人が職を失い、国によっては政府の政策を批判するデモが勃発したり自殺者が大量発生したりする…のだが、投資銀行など大手プレイヤーにとってそんなことはどうでもいい。そもそもそんな事態が起こるのはほとんどの金貸しが手を引いた後であり(金貸しがいなくなるから経済が悪化する)、損するのは金融業者ではなく当事者の国民なのだ。地球の裏で何百万人が失業し、何万人が自殺したかなどということは全く興味がない。原因を引き起こした投資家は、マンハッタンやロンドン、東京の小奇麗なオフィスでコーヒーを飲み、年末には数千万?数十億円の報酬を得るのである。この仕組みを「金融システム」と呼ぶ。

もちろん国家も黙って金貸しの食い物にされているだけでない。金融関係者のみが利益を得ないように様々な法令を整備している。だが当の金融業者はその法の目をかいくぐって利益を得ようとしており、金という無上の価値がある存在を盾に政治献金をして関連法案の成立を止めさせたり、? 5523 ??のかかった関係者を政府の委員会に送り込んだりして日々各国の政府との戦いを繰り広げている。
狭義の金融

全世界で数千万人を失業させそのうちの数%を自殺に追い込む広義の金融に対し、狭義の金融はより個人にシフトした形態の金融である。つまり社長や個人に対し直接的に融資を行い、金をふんだくるのがこの定義にあてはまる金融といえる。またこれを行う業者は銀行や貸金業者(サラ金)、保険業者など名前を変えてはいるが、実態は同じ。なお大手銀行では社長を何人殺したかが昇進の条件になっているのは有名。

なお、破産させるほど金を巻き上げられなかった債務者に対しては手数料というものを科してじわじわと金を回収していく手法がとられる。
金融センターユーモア欠落症患者のために、ウィキペディア専門家気取りたちが「金融センター」の項目を執筆しています。

上記のように、金融関係者に必要とされるのはどこで誰が何人死のうが気にしないサイコキラー的な利益判断である。彼らにとって倫理観などというものは二の次三の次で、金を巻き上げるのが命より重要なのは明らかなのだ。金が命より重いのは常識である。そしてそのような者が多い都市は金融センターと呼ばれ、一般的に発達した都市と評される。

世界で最もサイコキラー(=金融関係者)が多く、殺人の規模も巨大な都市はニューヨークであり、その後にロンドン香港東京シンガポールと続く。近年ではアジアで金融サイコキラーが急増しており、特にシンガポールは猛烈な勢いで成長している。なお、日本も東南アジアにおいてサイコキラーの育成に注力しており、人材の育成という名目で活発に研修を行なっている。
規制緩和

金を破産するまで巻き上げてボロ儲けするのが金貸しだが、1980年代以降少々度が過ぎてしまったために独占禁止法により訴えられるという形で、多少変化することを余儀なくされた。しかし金融関係者自身のスタイルを変えたくないという思惑もあり、金融業者ではなく市場を変化させるという形での妥協点が見出された。その結果が金融ビックバンとも言われる規制緩和である。

日本では1996年以降Free・Fair・Globalという聞こえのよい言葉を羅列した改革が行われ、市場はより国際的かつ競争的になったとされている。だが実際は銀行の名前が異様に長大化したり、(三井住友三菱東京UFJ明治安田東京海上日動りそな日本興亜大同第一拓殖新生みずほフィナンシャルグループなど)、目的がよくわからない銀行の多数創設(こども銀行やわらか銀行)など、大半の利用者にはあまり関係のない業務の変更・名称の変更ばかりが行われ、実質的な意味は殆どなかった。
関連事項

経済

銀行

財政

殺人

自殺


更新日時:2018年1月20日(土)11:04
取得日時:2020/03/30 22:31


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