日本人民共和国
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ヨシフ・スターリン同志が
あなたを見ている!ソビエト社会主義共和国連邦閣僚評議会付属国家保安委員会認可本項の文章と内容は、完全に正しい事実としてソビエト社会主義共和国連邦閣僚評議会付属国家保安委員会第10課長により認定されており、
全ての無産階級人民と、ソビエト連邦共産党員に見せることが認可されています。
この資料を疑うことは思想犯罪であり、疑った場合は国家反逆罪の対象とされます。
国家反逆罪とされた者に対しては、KGBよりポロニウムまたはシベリア鉄道の切符が無料で贈呈されます。

注釈:本項は日本民主主義人民共和国安全保安省によって編集された。日本民主主義人民共和国Democratic People's Republic of Japan


(国旗)(国章)
国の標語 : 労働者よ団結せよ!

公用語日本語
首都札幌市
最大の都市札幌市
首都機能分割都市東埼直轄市
指導者不明
日本民主主義人民共和国国家主席志位和夫
日本民主主義人民共和国人民委員会委員長矢田部理
面積
 - 総計
 - 水面積率世界第86位
201,499平方km
0.8%
18e7 人口
 - 総計(2006年
 - 人口密度世界第38位
31,250,000人
世界第xx位
64,5人/平方km
政府日本共産党
国民的な英雄山下芳生書記長
独立
 - 日付大日本帝国より
1945年10月1日
通貨人民円(JM¥) (JMY)
時間帯UTC +9 (DST: なし)
国歌緑の山河
宗教無宗教
国際電話番号813

日本民主主義人民共和国(にほんみんしゅしゅぎじんみんきょうわこく)とは、架空のパラレルワールドに存在する共産主義国である。別名を共和国もしくはDPRJ(Democratic People's Republic of Japan)ともいう。

以下の内容を疑うものは、人民法第50条第4項bに抵触する反動分子の恐れあり
目次

1 地理

1.1 領海問題

1.2 行政区域

1.3 人民自然公園 (国立公園)


2 交通

2.1 鉄道

2.2 航空

2.3 航路


3 歴史

3.1 第一次祖国解放戦争

1cb5 3.2 共和国樹立

3.3 第二次祖国解放戦争

3.4 解放戦争後


4 政治

4.1 人民委員会

4.2 最高人民代表評議大会


5 国旗・国章

6 外交

6.1 南日本との関係

6.2 その他諸国との関係


7 社会

8 スポーツ

8.1 日本民主主義人民共和国蹴球リーグ

8.1.1 蹴球1部

8.1.2 蹴球2部

8.1.2.1 樺太・北海道地区

8.1.2.2 東北地区

8.1.2.3 関東甲信越・東海地区



8.2 人民野球リーグ

8.2.1 構成球団



9 産業

10 教育

11 安全保障

11.1 人民赤軍

11.1.1 戦力区分

11.1.2 実働部隊

11.1.3 主要装備


11.2 人民海軍

11.3 人民空軍

11.4 人民防空軍

11.5 戦略ロケット軍


12 媒体(マスメディア)

12.1 新聞(全国紙)

12.2 放送

12.2.1 日本中央放送

12.2.1.1 主な番組


12.2.2 白金台電視台


12.3 収音機台(ラジオ局)

14be 12.4 映画

12.5 本

12.6 雑誌


13 南北統一

14 関連事項

15 外部リンク

地理

本項目は共産主義者によって書かれた。

ソビエトロシアでは、テンプレートがあなたを加える!!

五つの大きな島、南樺太北海道本州四国九州と、千島列島、小笠原諸島、琉球列島など周辺の小島からなる列島(島弧)が、領土の中心をなす。約7,000島からなる面積は約41万km2。領土の約70%が山であり、森林率なども世界で最も高いレベルを誇っている。周囲はほぼ海であり、地上の国境線は南樺太でソヴィエト連邦と接するのみである。

しかしながら、現在の実効支配区域は静岡から糸魚川静岡構造線を経て糸魚川に至る軍事境界線から北方のみに限られている。これを除く地域は米帝傀儡であり、東アジア・ユートピア共和国(旧称・大和民国)と自称する南日本が不法に支配している。北南統一は日本民族の悲願であり、政府は北南首脳会談において統一に向けた協議を 1948 模索しているが南側の誠意ある回答は得られていない。非常に嘆かわしいことである。
領海問題

南日本とは、たびたび領海問題で戦闘が、おもに富津沖で頻発する。また、南日本は富津に向かい拡声器で共和国を侮辱する行為を行う。南日本の選挙前に与党が票獲得のために行うので政治利用して統一を妨害する行為をする南日本は民族の恥さらしとしか言いようがない。
行政区域

実効支配地域内のみの行政区域を下に示す。行政単位は1府1庁14省であり、このほか6つの直轄市と2つの特別行政区、工業特区、観光特区が置かれている。また、省のうち新潟省・長野省・静岡省は現在軍事境界線により分断されている。 日本民主主義人民共和国の行政区画
直轄市


豊原直轄市

札幌直轄市
共和国の首都。

仙台直轄市
共和国の旧首都。南日本との軍事的衝突を避け革命7年(1952年)に札幌へ遷都した。

新潟直轄市
朝鮮民主主義人民共和国ソヴィエト連邦の貿易港。

東埼直轄市
大日本帝国の旧首都。街の中心部には昭和初期を象徴するオフィスビル丸ビル(建て替え前)や国会議事堂(現.国立博物館東京館)数多くに大日本帝国の建築が存在する。

静岡直轄市
日本分断の象徴「静岡の壁」がある。
特別行政区


敷香特別行政区

千島特別行政区

工業特区


釧路太平洋工業特区 同国最大の国際貿易港 釧路港(国際戦略港湾)

新潟工業特区
新潟直轄市の信濃川東岸に位置する経済特区である。革命55年(2000年)に、北南経済協力の合意のもと、北側が土地と労働力を、南側が技術と資本を提供して、新潟に一大工業団地を造ることが決まった。該当区域は新潟省から分離され、単独の行政区域としての新潟工業特区が誕生した。

横浜工業特区

観光特区


釧路阿寒 1c69 摩周観光特区 カジノ特区

伊香保温泉観光特区

南日本の人民を中心に、国外からの観光客を積極的に誘致しており、共和国の貴重な外貨獲得手段の一つとなっている。


日光歴史文化財観光特区

中国、ロシア、北朝鮮、南日本(西側諸国解放後)の人たちを中心に誘致している。


鎌倉歴史文化財観光特区

熱海温泉観光特区

伊豆温泉観光特区



庁・道・県


樺太庁

西北海道

東北海道

青森県

秋田県

岩手県

宮城県

山形県

福島県

新潟県

長野県

群馬県

栃木県

埼玉県

茨城県

千葉県

神奈川県

山梨県

静岡県

人民自然公園 (国立公園)

北千島
人民自然公園

知床国後人民自然公園

釧路湿原人民自然公園

阿寒摩周人民自然公園

大雪山人民自然公園

日光人民自然公園

登別温泉人民自然公園

湯沢温泉人民自然公園

大湯温泉人民自然公園

秩父山梨人民自然公園

箱根温泉人民自然公園

伊東温泉人民自然公園

修善寺温泉人民自然公園

交通
鉄道

道路整備にを入れ、赤字ローカル線の廃止が多い南日本とは違い、我が国は鉄道産業、鉄道従事者を保護するために、道路整備よりも、鉄道整備を推進している。また、同盟国のソヴィエト連邦と同じように、各都市には子供鉄道があり、将来の鉄道従事者育成に力を入れている。それに引き換え、南日本は、媒体を動員して「鉄道=時代遅れ、ダサい」という考えを押し付けた一方、「自家用車=高い地位の象徴」という固定観念を植え付けた結果、交通事故死者数の増加、ローカル線廃止による失業者の増加など、人民のことを全く考えていない。それどころか、国鉄分割民営化したおかげで、私企業となった後継会社は? 1209 ??全よりも利益を追求するようになり、他事業(流通業界、不動産業界等)に進出し、大元の事業である鉄道事業を疎かにした結果、多くの人命を失う事故を繰り返している。全く資本主義の悪弊という他ない。


鉄道局(JPR)

高速鉄道、近郊、通勤鉄道の路線を保有する交通省の下部組織。路線網は、革命前年(1945年)時点の関東・東北・北海道・樺太地域の路線を基本とし、標準軌の人民高速鉄道を除き、狭軌を使用している。


車両一覧


D51形
日帝時代に製造された貨物用蒸気機関車。
C62形
日帝時代に製造された旅客用蒸気機関車。
キハ88系 
革命17年(1962年)、南日本のキハ80系に対抗して作られた特急型気動車。非電化区間の人民特別急行に使用されている。
内燃51形
ソ連製TG16形を輸入の上国産化。非電化路線での旅客、貨物輸送に使用される。
65形
ドイツ民主共和国
製250形を輸入の上国産化。交流電化区間の東北地方で使用される。
自主583系
東北本線全線電化に向けて開発された交直流寝台電車。


都市圏電鉄(JCR)

豊原、札幌、関東北部の近郊、通勤鉄道を運営する鉄道局傘下の国営企業。革命6年(1951年)に鉄道省の運営合理化を目指すために新たに設立された。


車両一覧

基本的に新造車を導入するが、革命43年(1988年)以降は赤字などの理由で大和民国から中古車を導入する。車両の番台区分は新造車は200番台、中古車は300番台である。
DK301系 元(大和国鉄103系)
革命43年(1988年)から大和国鉄から導入された。高運車と車齢の少ない中間車のみ大和日立製のGTO-VVVFに改造された。
DK303系 元(都営6000系)
革命50年(1995年)から東京都から導入。
DK305系 元(大和国鉄201系)
革命61年(2006年)から導入。革命64年(2009年)に入ってから、一部の編成で更新工事が竣工された。豊原都市圏、札幌都市圏で運用されている。
DK305系 元(東急8500系)
革命68年(2013年)以降、更新工事で余剰になる電機子チョッパの整備を実施して本系列に移植する計画がある。札幌都市圏を中心に運用されている。
DK307系 元(大和国鉄205系)
革命70年(2015年)以降、京阪神緩行線に323系で余剰になる車両を導入予定。豊原地区に投入する予定。


人民高速鉄道(PTX) 「かいほう」号・「らくえん」号・「ゆとり」号・「MAX名取」号

交流20,000V・50Hz 複線電化。特殊紙? 2d20 ?り(当時、現在はグラスファイバー)の車輌を使用することにより軽量化に成功し、開業時世界最高速度の毎時145kmを記録した。

釧路?帯広?札幌

旭川?札幌?函館

青森?盛岡?大宮

大宮?仙台?秋田


人民夜行急行 「びゃくや」号・「きょくこう」号


釧路?札幌?青森?仙台?水戸?東京?静岡?日本国境(解放以前の安倍川駅)


人民特別急行 「スペールサハリン」号


函館?札幌?稚内?豊原(稚泊海底トンネル経由)


人民特別急行 「赤い星」号


函館?長万部?東室蘭?札幌 (海線経由)


人民特別急行 「友好の海」号


函館?長万部?倶知安?札幌 (山線経由)


人民特別急行 「スペールクリル」号


函館?札幌?釧路?根室


人民特別急行 「赤鳥」号・「あかはた」号


青森?新潟?糸魚川


人民循環急行 「かくめい」号


札幌?伊達紋別?倶知安?札幌

航空

日本民航

正式名称は日本民用航空局。一般には「民航(みんこう)」と呼ばれている。英語名称はCivil Aviation Administration of Japan。略称はC.A.A.J.。外国旅客向けの名称として「Japan Airways」も使われている。

主力機材は、Tu-154、IL-62、IL-96、Tu-204などの、旧ソ連・ロシア製旅客機である。

アエロフロート・ソ連航空、中国民航、朝鮮民航、インターフルクなどと提携を結んでいた。現在はアエロフロート・ロシア航空、中国国際航空、高麗航空、クバーナ航空、ラオス国営航空、ベトナム航空と提携関係にある。国際線は一部路線を除き、革命国際空港または共和国民主国際空港から発着する。


空港


革命国際空港(北海道千歳市
首都札幌市近郊の千歳市に位置する共和国最大規模の国際空港である。通称千歳空港とも呼ばれる。この空港は、カテゴリーWで自動誘導着陸の空港である。

民主主義越後空港(新潟県新潟工業地区)

共和国民主国際空港(樺太庁豊原市

自主独立仙台空港(宮城府名取市・岩沼市)- 旧首都である仙台市の郊外に位置する空港である。

湾岸国際空港(千葉県木更津市)
略して「湾空」と名付けられた。この空港は包囲を海に囲まれた最新鋭の防衛システム「ロメス」が配置されている。まさに海の上に浮かぶ要塞である。

共和国人民国際空港(千葉県成田市
通称成田空港として世界的に著名な国際空港の一つである。本空港にある4,000m滑走路は日本最長であり、余裕のある大きさから諸外国のパイロットから高い評価を得ている。しかしながら、その建設の際には南日本に洗脳されて国有農地を個人保有と宣言した非国民や完成した管制塔を破壊した資本主義ゲリラの妨害があった。これらの妨害を乗り越え、我が国の労働者は一丸となって見事この難工事を達成したのである。

東京人民国際空港(東京都大田区
通称羽田空港として世界的に著名な国際空港の一つである。
主な国内路線


東京(羽田)?札幌

東京(羽田)?豊原

東京(成田)?札幌

新潟?札幌

仙台?札幌

主な国外の就航地


平壌

北京

上海

香港

台北

ウラジオストク

ハバロフスク

モスクワ

ヴィエンチャン

バンコク

ハノイ

シンガポール

ジャカルタ

デリー

テヘラン

ダマスカス

カイロ

ハバナ

トリポリ

チューリッヒ

パリ

ロンドン

モントリオール

過去の就航地


ソフィア

ベルリン

ベオグラード

ティラナ

ブカレスト

ブタペスト

ワルシャワ

プラハ

マカオ

航路

稚泊連絡船

青函連絡船

青森 -
室蘭超高速連絡船「北の栄光」号

新潟 - ウラジオストク高速フェリー「紅玉」号

小樽 - 舞鶴緩行フェリー「休日のロマンス」号

新潟 - 元山連絡船「万景峰92」号(朝鮮大進船舶による運航)
国境を越えるため、旅券(共和国人民の場合、これに加えて政府発行の旅行許可証)が必要となる

港湾


真岡港

大泊港

室蘭港

紗那港

釧路港

小樽港

苫小牧港

室蘭港

函館港

青森港

八戸港

釜石港

秋田港

酒田港

石巻港

仙台港

新潟港

千葉港

横浜港

下田港

歴史 建国の英雄である同志浅沼稲次郎(左)と同志宮本顕治(右)

詳細は日本民主主義人民共和国の歴史を参照
28d1 第一次祖国解放戦争

共和国の歴史は、革命前年(西暦1945年)7月15日に宮本主席による東京・千駄ヶ谷(現在は南日本の占領区域)における日本人民共和国臨時政府樹立宣言に端を発した第一次祖国解放戦争に始まる。これに日本全国の革命烈士が共鳴、北日本を中心とした各地でファシスト職業軍人である日帝陸海軍に対し遊撃戦を開始した。当初、日本革命人民解放軍は劣勢を強いられたが、同月30日にソヴィエト援日本義勇軍が参戦し一挙に形勢は逆転。翌8月12日の富良野会戦、20?23日の仙台攻略戦により日帝軍は瓦解。9月4日より新潟包囲を実施、同月15日に日帝政府は停戦を受諾、1ヶ月半に及ぶ戦闘が終結した。
共和国樹立

ところが米帝はソヴィエトの管理地域を南樺太と北海道だけであると一方的に通告、これが現在の南部領土問題の原因となる。

翌革命元年(1946年)8月15日に宮本主席は札幌市の大通公園において、20万人の人民を前に建国宣言を発表。これにより日本共産党により領導され、労働者を中心とした日本民主主義人民共和国が建国される。同日人民法が発効。人民赤軍が建軍される。一方米帝は、革命元年8月16日釧路の前田男爵救出のために釧路に上陸。釧路駅を挟み北側から阿寒国立公園から別海町にかけての範囲(御料林)を3ヶ月にわたって占領するも、人民赤軍の奮戦によりこれを奪回。前田男爵は米帝の用意した航空機に乗り込み逃亡を図ったが、我らが人民赤軍に撃墜され死亡した。
第二次祖国解放戦争

そして4年後の革命5年8月15日、祖国統一を達成すべく、人民赤軍及びソヴィエト援日義勇軍が青森に上陸、第二次祖国解放戦争が始まる。当初は朝鮮解放戦争の混乱も相まって南日本軍を各地で撃破、翌年3月には関門海峡に到達する。しかし同年の10月15日に米帝軍を中心に構成された帝国軍が四国より瀬戸内海沿岸部に大挙して上陸し形勢は逆転。第七統一集団、第八航空軍が中国地方で孤立、兵員約33万は包囲の中で孤軍勇戦を続け、捕虜になったのは9万人のみだった。

その後、戦力の半数を失った人民赤軍は各地で抵抗を続けるも徐々に後退、翌年の9月には信濃川・荒川線まで押し上げられる。10月10日に撤収命令が出され新潟港より脱出、国連の調停の下で休戦となり3年に及ぶ戦争は終結。それ以降も南部傀儡政権は依然として南部領土を不法に領有し現在に至り、現在も南北問題は続く。
解放戦争後

二度にわたる戦争で国土は荒れ果て、国内の諸施設は荒廃の限りを尽くしたが、第二次祖国解放戦争停戦からわずか5日後の革命8年(1953年)10月15日に、宮本主席は「共和国成長のための5カ年計画」を発令。エネルギー不足や著しい労働力不足に悩まされながらも、新潟油田や夕張炭田への傾斜生産や、老若男女問わず労働にいそしむ「全人民労働運動」の甲斐あって、五カ年計画完了時の革命13年には、工業生産能力が戦前の水準にまで回復。翌革命14年には国際連合に加盟するなど、独立国としての確固たる位置を占めるにいたった。しかし革命15年10月12日、東東京人民公会堂で演説中の浅沼稲次郎書記が、大学生を装って会場に侵入した南日本の工作員に暗殺される事件が発生。さらに、共和国がソ連と安全保障条約を締結したことを口実に、南日本が一方的に米帝と安全保障条約を結び、「北日本が統一を企むことがあれば、米帝と共にしかるべき措置を取る。」と恫喝するなど、南北関係は著しく悪化した。だが、解放戦争の記憶新しい人民は好戦的ではなく、同じ民族として宥和政策を取るべきとの意見が多数を占め、第三次解放戦争は回避された。

その後、革命19年の新潟地震による新潟工業特区の壊滅、革命33年の日中平和友好条約破棄による中共との国交断絶などの危機を潜り抜け、現在わが共和国は第3代主席である同志志位和夫の若き指導力の元、共産主義の勝利へ向け、そして祖国の統一へ向けて邁進している。
政治

日本共産党の指導の下に、日本社会党社会民主党日本労働党、労働者農民党、自由民主党祖国統一派民主党進歩派、祖国統一戦線 121a 、などから成り立っている人民民主主義国家である。日本共産党以外の良識的政党の党首は日本共産党員だが、そのことが国会(最高人民議会)での議事の進行をスムーズにしており、結果として議会運営の為に必要な国費の削減となっている。南日本では「衛星政党を利用した民主主義の否定」等といった批判がまかり通っているが、南日本の保守反動政党である自由民主党公明党なる党は、党内に派閥が乱立する「選挙互助会」でしかない。また、公明党幸福実現党なる政党(笑)はこともあろうに、人民と労働者の代表である日本共産党を敵視し、自分たちこそが真の弱い者の味方であるなどという荒唐無稽な主張を展開している。しかも、南日本の議会では常に不毛な怒号の披露会があるほか、日本経団連なるブルジョアジーの利権を主張して止まない勢力や日本経団連の傀儡である労働組合連合によって、富が一部の者にだけ集中している状況である。南日本の良識ある人々は常にこの行動に怒りを禁じえない状態にある。しかし、わが国においては良識的な政党、良識的人民の下に常に議会は翼賛の状況にある。それは、わが国においては不平不満などありえないということを意味しており、まさに地上の楽園と称するにふさわしいと断言してはばからないのである。

最高人民議会は18歳以上の男女による普通選挙で選ばれる人民議会(定数500)と、20歳以上の男女による第一次産業従事者、第二次産業従事者、革命的学識経験者、良識的中小商工関係者、労働者などによって選出される人民代表議会(定数500)からなる。南日本の内閣に相当する人民委員会は日本共産党の指導の下に、国会が指名した進歩的かつ良識的人士からなり、元日帝軍軍人及び現役人民軍人が加わることが禁じられることによって文民統制が遵守されている。全人民の平和の希求に従った制度が成り立っており、南日本における対米従属に基づく帝国主義的侵略の危惧などは全くありえないのである。

元首は、共産党書記長も兼ねる国家主席である。国家主席は絶対的な権力を持ち、日々共産主義の勝利に向け頑張っておられる。なお、朝鮮民主主義人民共和国などに代表される「個人崇拝」「同族支配」は明確に禁止されている。「特別規制法」において、「政府機関、公共施設、学校における国家主席肖像の掲額禁止」「紙幣、貨幣での国家主席肖像画使用禁止」「死後10年を経過していない国家主席の名を冠した建造物の禁止」「国家主席の銅像建立禁止」が定められ、「議会規制法」において「国家主席経験者? 16f7 ??3親等以内の親族は、人民議会、人民代表議会、人民委員会の委員となることができない」「国家主席経験者の3親等以内の親族は、各部、局の長、および最高人民法廷の長となることができない」という厳しい規制が設けられている。ただし、対南関係の円滑化を進めるために、「内務部対南連絡局については、この限りではない」と革命39年に追記された。 
人民委員会

 共和国の行政は人民委員会が担当している。大臣とはいわず、人民委員長と呼称する。国家主席が主たる委員である。人民委員会の下に、以下の部がある。

内務部

警察局

海上警察局

対南連絡局

国境警備局


国家安全保衛部

防諜局

情報局


外交部

防衛部

陸軍

海軍

空軍


軍需部

兵器開発局

特別経済委員会


法務部

建設部

国土開発局


交通部

鉄道局

民用航空局

海運局

陸運局


逓信部

電信電話局

郵政局

次世代高速通信局


財務部

日本人民中央銀行

造幣局


労働部

厚生部

工業部

重工業局

軽工業局

化学工業局

原子力技術局


農林水産部

配給局


商務部

文化部

文化交流委員会


最高人民代表評議大会

共和国の立法機関。議長は最高人民代表評議大会常任委員長で国家主席が兼任することになっている。代議員は共和国統一選挙で決まり、定数は475議席。構成は日本共産党473議席、無所属2議席。組織は

最高人民評議大会常任委員会

執行部

実行課

計画課


管理部

定数課

取締会



最高人民評議大会予算理事会

事務局

予算課



国旗・国章

わが共和国の国旗は、通称赤星旗と呼ばれる、白地に赤い星を冠した旗である。単純だが非常に明快な意匠のため、老若男女誰でも簡単に覚えることが可能である。赤い星は人民の団結と力を、周辺の白は共産主義の発展性を意味している。

一方、わが共和国の国章は、一見するとソ連の国章に類似しているが、その意匠は全く異なる。左右には、人民の主食であり、力の源である稲穂を添える。中央には緑溢れる日本列島を冠し、その上から人民を意味する槌と鎌を交差させる。そして、稲穂を包む赤い布の中央には、『共産党宣言』を締めくくった永遠に残される言葉「万国の労働者よ団結せよ」が金字で記されている。
外交
南日本との関係

革命8年の第二次祖国解放戦争終結後、宮本主席は、戦争で生じた「離散家族」の問題が後々南日本との関係を困難にすると見抜き、革命9年12月31日までの期? 1196 ?付きで、南日本との境界線を開放した。これにより、南北に離散家族の問題は発生しなかった。革命10年1月1日より、南日本との境界線は完全に封鎖された。

しかし、南北朝鮮のように国境、物流を閉ざしてしまう事は好ましくないと判断し、終戦から10年経過した革命18年、北南の高官がジュネーヴで会談し、以下の事が決定された。

北南政府間の直通電話開設

北南間の境界線を一部開放

北南間の貿易を、特別に認可された品目に限り再開

これにより、日本民主主義人民共和国から南日本への出境は、旅券とは別に発行される「特別通行証」を所持したものに限り、認められるようになった。また、南日本側からの入境は、南日本政府発行の「旅券」を所持したものに限り認めるようになった。しかし、南日本側で、共和国を正統な政府と認めない人間が「旅券」を所持せずに境界線を通過しようとするケースが多発したことから、南日本からの入境は、事前に、共和国の公館(在南日本高等弁務官事務所、連絡事務所、または第三国の在外公館)において日本民主主義人民共和国入国ヴィザを取得したものに限り認めるものと変更された。

現在は、新潟、長野、山梨、静岡の各県からの陸路での出入境のみが認められている。境界線の南北5kmは「特別警備区域」に指定されており、境界線の5km北側に共和国の「出入事務所」が、5km南側に南日本の「出入事務所」がある。南北の出入事務所間は1本の道路で結ばれている。特別警備区域内は、共和国、南日本双方の軍、警察、国境警備隊の駐留が認められておらず、スイス、スウェーデン、ポルトガル、アイルランドから派遣された「中立国監視委員会」により警備が行なわれている。

革命48年4月以降、双方の国から1名ずつ「高等弁務官(特命全権大使相当)」を派遣し、双方の首都に「高等弁務官事務所(大使館相当)」を、主要都市に「連絡事務所(領事館相当)」を置き、事実上の外交関係を樹立している。
その他諸国との関係

独立後、しばらくの間は資本主義国との関係を一切絶っており、外交関係は、スイス、スウェーデン、スペインなどの第二次大戦における中立国と、ソ連、中華人民共和国、ポーランド、ドイツ民主共和国、ベトナムなどの社会主義陣営のみに限られていたが、国連加盟を目指して資本主義国との関係も改善。


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出典: 嘘八百科事典『アンサイクロペディア(Uncyclopedia)
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