またこれらのグループ企業はその市場において独占的な立場にあることから、独占禁止法に抵触する可能性が極めて高いとされ、公正取引委員会が調査を進めている。
建築・不動産関係

月極駐車場株式会社

日本全国で駐車場等を運営、業界最大手。保有物件に「月極」の看板を掲げている。無断駐車した者から数万円の罰金を申し受けるなど収益力は高い。テラメント資本下のトヨタ自動車との連携が考えられる。

株式会社定礎

日本中に大量のビルを保有する日本最大の不動産企業。保有ビルに「定礎」の文字のプレートを入れている。

株式会社大家

世界中に借家やアパートやマンションやビルを有する世界最大級の住宅賃貸業・総合ディベロッパー。所有物件数は森ビルを超え世界シェアNo.1。社員数を見ても世界中に数千万人にのぼる上に、IT導入決裁権という巨大利権を有する。日本の定礎、世界の大家と言われるほど。定期借家権の導入で収益の改善が期待されたが、修繕費用なども費用がかさみ、回収できない家賃など不良債権も少なくはないため、今後の会社維持は厳しいとの見解もある。山口氏は家賃滞納の不良債権問題を世にアピールするため、自らも本社賃料を２ヶ月分滞納している。最近では利益率も下がってる上に、土地バブル崩壊によって地方や中央の一部で収益が減少、社員への給料も減り、さらには滞ってる地域もあるため、全国規模で労働トラブルが発生しているとされている。敷金の返還問題で多額の引当金を積み増した事も財政状態悪化の一因である。またさらに大阪高等裁判所において、「更新料は消費者保護法に違反する」という判決がでており、更新料返還請求が相次ぐことが予想されることから、株価が下落傾向にある。しかし、アメリカの大手金融会社は「消費者保護法と関連性のないオフィスや店舗貸し部門も保有しているため、比較的安全かつ収益性も高い。また、契約形態を変えることで今の社会に充分対応していける」としており、格付けは高いままである。

株式会社地主

世界中にありとあらゆる土地を保有している日本最大級の借地業者。殆どが元は農地だったものだが、住宅地へと変更する事で不動産価値をあげるなどして成功した会社である。現在の事業でおいては、新借地借家法の定期借地権で土地を貸しているため、全くデメリットなしで収益をなしているが、平成4年以前に旧借地借家法で貸し付けた土地が不良債権となりつつある。株式会社大家同様、消費者保護法に基づいて更新料の不払いが発生する可能性や、更新料の単位が数百万である事、さらには借家と比べて流動性の低いビジネスである事が原因となっている。地主にとってみれば、更新料が主な収入源であると言っていいとも言えるが、それが停止されたら死活問題なわけである。この旧借地借家法を地主側から解除するには、建物と地上権、借地権を買い取るか、或いは建物が朽ちるのを待つだけしかないのである。また、建物が天変事変で倒壊した場合などにおいては、ノーリスクで立て替えることができるため、地主にとってみれば、一生帰ってこない土地と見るのが妥当だろう。なお、借地権の買い取りは地域によっても多少異なるが、大体土地の価値の6?8割程度の金額を払わないならないとされている。

安全第一ホールディングス

日本全国のビル、住宅、ダム、道路などほぼすべての工事をてがける巨大企業グループ。工事現場には必ず「安全第一」の社名を掲げる。企業イメージマークは緑十字。

立入禁止不動産

用地、建物、テナントを問わず国内有数の物件を所有する不動産会社。同社が保有物件にロープを張り、標識を立てるとだれも立ち入れない。

非常口ネットワーク

安全確保のためのロゴと社名を大きく掲げ、建築物の消防設備最大大手。緑と白の人型のロゴが世界中に知れ渡っている。

山口組

法人格を持たない民間団体。建築、解体業、造園業、不動産業など幅広く手がける建築総合業者。解体部門では日本ブレイク工業や住吉組と過激なシェア争いが行われており、不動産部門では強引な手法で地上げなども行っている。海外（主にアジア）では軍事兵器などの業務も行っているとされる。特殊な薬草を栽培するために大規模な農園を所有しているが、繁華街での対面販売がメインのため営業力が課題と言われてきた。今後はアステラス製薬のゲノム解析とITにより品質改良が見込まれ、同社の流通チャネルを生かす事で大幅増益が期待される。また、高級浴場の経営では寡占状態にあり、サウナ、銭湯等の中小の公衆浴場では対抗措置として、同社社員の入店をお断りするなど対立は根深い。上下関係が徹底されており、官僚的組織との批判もある。極端な低学歴者、非行少年、社会のクズを「更生員」として積極的に採用するなど、雇用の受け皿としての一面も持っている。

GINZAジャパン株式会社

中央区銀座を中心に全国規模で地方都市にGINZAブランドをフランチャイズ展開する商店街専門デベロッパー。巣鴨銀座や練馬銀座、十条銀座などがある。若手カップル・大学生・中高生を寄せ付けがたくし、年配者や高所得者に人気の繁華街を作っている。米倉涼子をはじめとする比較的年齢層の高いホステス（ママと呼ばれている）を積極雇用し、中年向けキャバレークラブを誘致している。銀座のママは銀ママと呼ばれ、基本的にはオカマや妖怪でもなれるが、何故か風俗嬢や熟れたホステスの憧れの的となっている。大型チェーン店を異常に嫌い、独立した町作りを目指している為、GINZAブランドの町は全体的に客単価が高い。

連結子会社に「昭和道路株式会社」と「明治道路株式会社」があり、開発された地域は「昭和通り商店街」や「明治通り商店街」と名づけられる事がある。近年では「平成道路株式会社」が業績を伸ばしている一方、「大正道路株式会社」の業績は思わしくなく、不振に悩んでいる。
マスコミ・広告関係

株式会社ゴランノスポンサー

多くのテレビ番組のスポンサーとして有名。「ゴランノスポンサーの提供でお送りいたします」のアナウンスは有名。テラメント資本下のフジテレビジョンとの連携が考えられる。

株式会社フィクションデス

日本の、ほぼすべてのドラマ・アニメ・映画に出資。その影響力はテラメント資本下のNTTとのITを通じて世界を揺るがしかねない。テラメント株式会社自体を呑み込むほどの勢いを持った企業である。

株式会社広告募集

駅前や、JR沿線などの看板に「広告募集」とただ一言のみ掲げ、商品やサービスを宣伝するのではなく企業イメージのみを広告にするという斬新な手法のパイオニア。後に「JUST　DO　IT」のナイキ等が類似した広告を打ち出す。子会社に株式会社広告スペース、株式会社新発売などがある。

回送株式会社

日本全国のバス、タクシー、鉄道の行先表示板に自社広告を表示させるビジネスモデルを独占する。広告表示中は車内照明を消す省エネにも貢献。またout of serviceまたはnot in serviceと言う名前で海外展開もしている。

スパム株式会社

株式会社インターネッツと提携し、メールという形式で大規模に宣伝広告を行うことで知られる。主な取引としてはアダルトサイトがある。近年、世界各国でスパム株式会社の行為を違法化しようと動いており、世界各国の司法に訴えている。
テクノロジー関係

メイド・イン・ジャパン株式会社

日本全国に生産拠点を持ち、電気製品等の生産・販売を行う日本最大の企業。自社ブランドにMADE IN JAPANがあり諸外国でもっとも知名度の高いブランドであるほか、最近、飲食業にも乗りだし日本美少女アニメを源流とした「萌え系」ウエイトレスが接客するメイド喫茶を日本全国に展開している。

メイド・イン・チャイナ コーポレーション（Made In China Corporation; 中国制造公司）

当初はメイド・イン・ジャパン株式会社の子会社として中国に生産拠点を持ち、電気製品等の生産を行っていた企業。格安製品を売りに全世界に電気製品のみならず食品や製薬まで提供していたが、近年では数多くのトラブルを発生させ問題になった。また数々のブランド製品の生産を扱う一方、正規ライセンスの商品であっても偽物ブランド製品と区別がつかないほど生産技術が低いため、嫌われがちである。また一方で熱心な愛好家もいる。