セブンイレブン
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セブン-イレブン(7-11)とはアメリカ合衆国発祥でありながら、提携先の日本が返り討ちをし、彼らのものとしてしまったコンビニエンスストアのことである。アメリカの道楽経営が、日本独自のノウハウに対抗できなかったことで生じた事象として注目されている。現在は株式会社「セブン&アイ・ホールディングス」の被持ち株会社となっており、コーポレーション・イメージキャラクターはウルトラセブン
目次

1 概要

2 切捨御免

2.1 地方切捨御免

2.1.1 「セブン-イレブンにあらずんばコンビニにあらず」

2.1.2 交通機関乗っ取り大計画


2.2 弁当切捨御免

2.3 加盟店切捨御免

2.4 貧乏バイト切捨御免

2.5 加盟店社員切捨御免


3 脚注

4 関連項目

概要 偽物に注意!! 偽物に注意!! その2

日本には古より、「萬屋」として酒屋や米屋などが雑貨も扱っていて、庶民に親しまれていた。一方、大手スーパーマーケットのイトーヨーカ堂はその出店に際し、商店街と軋轢を生じることが多かったため、それらの抵抗を買わずに出店できる形態を模索していた。そんな中、イトーヨーカ堂の社員であった鈴木敏文がアメリカに出張し、サウスランド社の経営する「セブン-イレブン」という小売店に立ち寄った。値引きなしで売り上げを伸ばすこの店舗に興味を抱いた。そして社内での抵抗も大きい中、日本においても効率的な物流を果たすべきだとして、ロイヤリティなどに対して粘り強く交渉を続け、ついに提携契約を結ぶに至った。

だが、アメリカのセブン-イレブンは経営の方式なんかにまるで興味がなく、提携して得られた物は多くなかった。鈴木らは結局、日本の流通業界に合うシステムを自分で構築する羽目になり、前述した「萬屋」との融合を図る形態になったりと、最終的にアメリカとは全く別の店舗になった。7時から23時までの16時間営業だったのが、24時間営業になったことなどは代表的なものである。しかしこれで成功し、2年半で100店舗開業という偉業を果たす。アメリカではこれに25年かかったというから、いかに無駄な提携をしてしまったかが伺えるものであった。

そして1991年、アメリカのサウスランド社は放漫経営と不動産投資で失敗して破綻。日本のセブン-イレブンに買収され、その指導下で再建された。セブン-イレブンという店単位で見れば、明らかに日本のそれが事実上の創業者になったといえるだろう。

さらにセブン-イレブンは2005年9月に、生みの親であるイトーヨーカドーを巻き込んで、持ち株会社「セブン&アイ・ホールディングス」を設立。父なる本国・セブン-イレブンと、母なるイトーヨーカドーとのダブル・下克上を達成するという偉業を成し遂げるに至っている。

2007年に独自の電子マネー「nanaco」を導入し、北海道地区限定のポイントサービスを廃止した。ってか奈々子って誰やねん。2009年からはEdy、2011年からはSuicaなどの交通系電子マネーも利用可能。セブン&アイ・ホールディングスで独自銀行も持っている。ローソンと違い、手数料無料の幅があるので魅力ではあるが・・・
切捨御免

かつては地方切捨御免で有名であったが、ここ最近は地方も大事にしつつあり、店舗数も、全店舗の売上高も、1店舗当たりの売上高も、すべて着実に増やし、日本のコンビニエンスストアチェーンの中では1位の座を保っている。理由は以下の切捨御免による。利便性ばかりを追求した結果、従業員はチェスのコマ扱いしかしない。
地方切捨御免

2000年代前半までは北東北東海北陸静岡県新潟県を除く)、山陰、四国鹿児島県沖縄県など、店舗のない県は意外と多かった。イオン共和国やユニー共和国のある大豊田連邦への侵略戦争も長い間避けてきた。ん、何? 親会社にとってライバルのミニストップよりは未出店地域が少ない? そう言われれば、その通りだ。
「セブン-イレブンにあらずんばコンビニにあらず」

しかし、人体実験を繰り返した結果、一人暮らしの年寄りや通院する前の患者など、甘い汁を吸えるものが地方でも意外に多いことがわかった。2000年代後半から2010年代前半にかけて金に物を言わせて大量出店を行って一気に全国進出を果たし、2019年には残った沖縄県へも進出し、全国制覇をする見込みとなった。

まず、何とかしてその地域での1号店をオープンさせる。すると、何もしなくても勝手に取材に来て大々的に宣伝をしてくれるので、それを利用して洗脳する。そして、全地域で出店数1位を目指して凄まじいスピードで出店攻勢をかけ、従わないコンビニは駆逐する計画である。近年の驚異的な繁殖力に対して、老夫婦が営むような田舎の零細な個人商店からはイオングループと同じくらい敵視されつつある。

青森県に初上陸?[1]した際には、テープカットが行われ、事前に入場整理券が配られ、入場制限まで実施された。日が昇る前の夜中から並んだらしい。東京ではまずあり得ない。アトラクションじゃないのだから
交通機関乗っ取り大計画

2009年に京急の駅にある売店の乗っ取りを皮切りに、2010年にJR北海道[2]、2013年に新京成[3]、2014年にJR西日本JR四国の本格的な乗っ取り業務提携を開始。JR東海もATMだけは進出している。特にJR系列で幅を利かせていることがよくわかる。セブン-イレブンはロゴの下に何かがくっついている偽物をついに公認した(「セブン-イレブンキヨスク」など)。次は高速道路空港が危ないが、ファミリーマートが高速道路PAの一部にある事からこちらで巻き返しを行っているのが救い?
弁当切捨御免

セブン-イレブンは凄まじい量の食料品を廃棄することでも知られている。1店舗から出る廃棄品の量は1日あたり15kgといわれており、これを500gの弁当に換算すると30個になる。平成21年5月末における同チェーンの店舗数は12,323店であるから、実に1日に36,969個、1年では13,493,685個もの恐るべきスピードで弁当が捨てられ続けている計算になる。

なお、2009年6月22日に公正取引委員会によって排除措置命令を受けた同社は、それでも『値引きをして売るぐらいなら弁当を捨てる』と頑なに主張し続けていることから、この恐るべき弁当切捨ては今後もしばらく継続するものと推定されている。どうせ、ほとんどがメタボ仕様の弁当なのにね。そんな経緯もありおにぎり・弁当等で健康志向を謳った「サークルKサンクス」も「ファミリーマート」に吸収されましたとさ。
加盟店切捨御免

独占禁止法違反で排除措置命令を受けた同社は、その後、値引き販売をしている複数のフランチャイザーに対し契約解除を通告した。店主は「値引き販売への報復だ」と反発しており、大切な商品であるはずの弁当を切り捨てるばかりか、大切なパートナーであるはずの加盟店主まで切り捨てるというこの真摯な態度から、同社の徹底した切り捨ての凄まじさを垣間みることができる。特に主要道路でトラックが止められない駐車場が狭い店舗は「移転と言う形の切り捨て」も行っている。
貧乏バイト切捨御免

アルバイトには、クリスマスケーキやおせちなど、どう考えても一般客がコンビニで購入しようと思わない季節商品について販売ノルマが課せられる。ノルマ未達者にはノルマ分の買取が強要されるが、手持ちが無いなどでこれを拒否すると即クビになる。他のコンビニよりアルバイトに富裕層が多いのはその為である。何かがあるとバイトのせいにして切り捨てコマである。
加盟店社員切捨御免

各加盟店には“社員”と聞こえはいいが、傍から見れば“社畜”というシステムが存在する。労働時間はバイトの2倍、給与はアルバイトの2分の1程度というまさにブラック企業さながらのシステムである。これまで幾度も労働基準監督署と連携し戦った社員(社畜)もいたらしいが、真相は定かではない。

…とまあ、こんだけ容赦の無い斬り捨て御免をやっているにも関わらず、セブン-イレブンやセブン&アイグループは何故か2ちゃんねる住民、特に鉄道板の住民からは比較的好意的な目で見られる傾向がある(コンビニ板とちくり裏事情板の住民以外)。はっきりいってコーポレートカラーのオレンジからして、2ちゃんねる住民が蛇蝎のごとく嫌っている存在の一つである火災帝国と同じなのにね。厚生労働省ですら統計法違反の誤魔化しているのだから。
脚注^ マスゴミの表現。ウィキペディアでは「出店開始」という表現を用い、おそらく正しい表現である。だって、陸続きじゃん!!
^ ファミリーマートとのFC契約終了により、「サンクス」から転換。
^ 親会社の京成電鉄はファミリーマート(旧am/pm)を展開しているため、ねじれが生じている。

関連項目ユーモア欠落症患者のために、ウィキペディア専門家気取りたちが「セブン-イレブン」の項目を執筆しています。長文が読めないバカな人のために、チャクウィキバカたちが「 ⇒セブンイレブン」の項目を執筆しています。

コンビニ

セブン&アイ・ホールディングス

イトーヨーカ堂

そごう・西武

そごう

西武百貨店

ロビンソン百貨店


デニーズ

セブン銀行


2015年ブラック企業大賞

ファミリーマート - 一方的にライバル視。業界第二位。

ローソン - こちらも一方的にライバル視。業界第三位。

キヨスク - セブン-イレブンの乗っ取りに遭う

トヨタ自動車(自動車業界の(ry)

森の戦士ボノロン


株式会社セブン-イレブンは資本金が不足しています。
増資をしていただける投資家の方を募集しています。
(Portal:スタブ)


更新日時:2019年2月27日(水)19:35
取得日時:2019/08/18 21:58


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出典: フリー誤報百科事典『アンサイクロペディア(Uncyclopedia)
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