- 1 名前:investment ★@\(^o^)/ [2017/07/25(火) 16:40:17.93 ID:CAP_USER9.net]
- 毎日新聞の最新の世論調査で安倍内閣の支持率が26%にまで下がり、不支持が56%にまで達した件で、高須クリニックの高須克弥院長が調査方法に異を唱えている。
時代の変化に対応していない調査方法によりデータに偏りが出ていると懸念される。 高須院長の指摘はもっともだろう。毎日新聞の調査ではRDS法でコンピューターでランダムに数字を選び出し、調査員が電話をかけて1,627世帯から、1,073人の回答を得た(回答率は66%)。 ※RDS法(ランダム・デジット・サンプリング)とは、ある一定の法則に従って市外局番と市内局番4桁の乱数をコンピューターに発生させて架電する方法のこと スマホが普及した今は若者は家に固定電話を置かなくなっているわけで、この調査方法では年齢層に偏りが出てしまうのは避けられない。事実、数日前に行われたネット上の世論調査では安倍内閣の支持率が60%、70%、51.7%と極めて高い数値であることが確認された。 参考:【速報】安倍内閣の支持率60% ネットユーザーに限れば驚異的な数値に netgeek.biz/archives/99765 参考:【ニコニコ動画の世論調査】安倍内閣支持率51.7% 自民党42.9% 民進党1.3%←ぷ netgeek.biz/archives/99832 もちろんこれもまた調査対象の母集団に偏りがあることは確か。だが少なくとも高須院長の言う「スマホだと真逆の結果になると思う」という仮説を裏付けるデータであることは間違いない。 メディアは調査手法が古くなっているということに気づき、一刻も早く新しいやり方に切り替えるべきだ。今どき固定電話を持っており、しかもわざわざ時間をとって回答するのはテレビのワイドショーを見るのが趣味な専業主婦か老人ぐらいではないか。 偏向報道にまんまと騙される層であるとも言える。 ネット上では調査方法に懐疑的な人が続出中だ。 ネット上で情報収集していると安倍総理を応援している人が圧倒的多数のように感じられるのだが、いざ世論調査の結果がマスコミで発表されるとことごとく不利な結果になっていて驚いてしまう。 特に加計学園問題では安倍総理に有利な証言が続々と出始めて冤罪であることがほぼ確定したにもかかわらず、支持率が急落した。これは非ネットユーザーがマスコミの偏向報道に騙された結果といえよう。 安倍内閣の支持率についてオールドメディアは「26%」と報じ、新興ネットメディアは「60%、70%、51.7%」と報じる。一体どちらを信じればいいのか。統計データは嘘をつく。 netgeek.biz/archives/100005
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