【和塩】geocitiesスレ10【ジオシティーズ】

【和塩】geocitiesス� ..

809:名無しさん＠お腹いっぱい。
23/01/29 22:50:30.33 0.net
>>802
どうせ静的ページばかり(≒静的ホスティング使えばサーバ代かからない)だし維持費そんなにかかるとも思えないんだけどね

810:名無しさん＠お腹いっぱい。
23/02/06 22:57:46.97 0.net
クラファンの募金募ってくれれば金は出せるからクラウド上に置いておいてほしいって人も支援できるんでないのかね、イラストの資料が消えて困ってる自分みたいなのは喜んで募金するぞ

811:名無しさん＠お腹いっぱい。
23/02/06 23:18:52.56 0.net
維持費だけの話じゃないだろ
絶え間ない削除要請
法的リスク
貧乏くじでしかない

812:名無しさん＠お腹いっぱい。
23/02/07 12:22:17.34 0.net
データだけでも貰うのキツそうか...

813:名無しさん＠お腹いっぱい。
23/04/04 19:34:23.14 0.net
こんな事言われてまでアーカイブしたいか？俺にはできねぇ…。
URLﾘﾝｸ(andromemo.blog.jp)

814:名無しさん＠お腹いっぱい。
23/04/04 23:19:23.56 0.net
ウィルスバスターですか

815:名無しさん＠お腹いっぱい。
23/04/28 07:16:05.81 0.net
URLﾘﾝｸ(andromemo.blog.jp)

816:昼ﾗｲﾄ点灯虫ﾏﾆｬﾃﾞﾁLGBTQ性欲欠落ｱｽﾍﾟ300系3重障壁ﾊﾞｾﾄﾞｳ綿飴箸JAL123
23/05/07 11:09:00.48 0.net
2023年01月25日 12時46分メモ
Twitterが本社家賃8億円超の滞納で訴えられる、ロンドンや他のオフィスでも訴訟に
URLﾘﾝｸ(gigazine.net)

by Dale Cruse

817:名無しさん＠お腹いっぱい。
23/05/07 11:10:36.78 0.net
2023年01月25日 12時46分メモ
Twitterが本社家賃8億円超の滞納で訴えられる、ロンドンや他のオフィスでも訴訟に
URLﾘﾝｸ(gigazine.net)

by Dale Cruse

818:名無しさん＠お腹いっぱい。
23/05/07 11:10:53.82 0.net
イーロン・マスクCEOのもとコスト削減に取り組む中、オフィスの家賃を滞納していると報じられてきたTwitterが、本社の家主であるSRI Nine Market Squareから訴えを起こされました。

Lawsuit: Twitter stopped paying rent at headquarters after Musk took over | Ars Technica
URLﾘﾝｸ(arstechnica.com)

819:名無しさん＠お腹いっぱい。
23/05/07 11:11:57.96 0.net
(PDFファイル)SRI NINE MARKET SQUARE LLC, a Delaware limited liability company,Plaintiff, vs. TWITTER, INC., a Delaware corporation,and DOES ONE through TEN, inclusive,Defendant.

820:名無しさん＠お腹いっぱい。
23/05/07 11:16:46.44 0.net
訴えを起こしたのは、Twitter本社が入居しているサンフランシスコのビルのオーナー、Sri Nine Market Squareです。

SRI Nine Market Square(以下、SRI)とTwitterが賃貸契約を交わしたのは2011年4月20日のことで、当初は7階・8階・9階の3フロアで、延床面積は16万2906平方フィート(約1万5000平方メートル)でした。その後、2階・5階・6階・10階・11階も追加され、延床面積は46万2855平方フィート(約4万3000平方メートル)に増加しています。

契約に基づいて支払われる賃料は月額賃料、追加賃料合わせて、2023年1月分で342万7722.14ドル(約4億4680万円)。Twitterの契約履行の担保として362万9331.65ドル(約4億7320万円)の信用状が発行されていて、Twitterの所有権移転があった場合は信用状を1000万ドル(約13億円)増額することが定められていました。

SRIの主張によると、イーロン・マスク氏による買収で所有権の移転があったと考えられるため、Twitterに信用状の増額を求めたところ、Twitter側は期限までに入金せず「増額の必要はない」と主張したとのこと。

また、Twitterが2022年12月分の賃料、総額336万3815.29ドル(約4億3850万円)を期限までに支払わなかったため、SRIは信用状の取り崩しを実施。残額は26万5516.36ドル(約3461万円)となりました。

Twitterは信用状への補充の要求にも応じず、2023年1月の賃料も滞納。再び信用状の取り崩しが行われ、残額は1ドル(約130円)となりましたが家賃分に足りず、SRIは訴訟に踏み切りました。

なお、Twitterはサンフランシスコの別のオフィスやロンドンのオフィスでも家賃を滞納して訴訟に直面。シンガポールにあるアジア本社では、家賃不払いのためにスタッフが退去させられる事態も発生しています。

Twitterアジア本社のスタッフが家賃不払いで退去を命じられる - GIGAZINE

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Twitterが本社家賃8億円超の滞納で訴えられる、ロンドンや他のオフィスでも訴訟に - GIGAZINE
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821:名無しさん＠お腹いっぱい。
23/05/07 11:21:19.06 0.net
米司法省、デジタル広告技術の独占を理由にグーグルを提訴
（米国）

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ニューヨーク発

2023年01月25日
URLﾘﾝｸ(www.jetro.go.jp)

米国司法省とカリフォルニア州など8州は1月24日、グーグルによるデジタル広告技術の独占が反トラスト法（日本の独占禁止法に相当）に違反するとして、同社をバージニア州東部地区連邦地方裁判所に提訴外部サイトへ、新しいウィンドウで開きますした。

司法省などは、グーグルがデジタル広告の売買を手掛ける主要な技術を独占していると主張した。同社が過去15年にわたり、買収を通じて競合企業を排除し、デジタル広告市場での支配力を利用してウェブサイト運営者と広告主に自社製品を使うよう強要し、競合製品の使用を妨害することにより、反競争的行為を行ってきたと問題視した。
原告側は、これらの行為がシャーマン法の1条と2条に違反すると指摘している。同法は反トラスト法を構成する法律で、取引制限や独占化行為を禁じている。原告側は裁判所に対し、違反行為の是正措置として、グーグルにデジタル広告技術の一部売却などを命じるよう求めた。

822:名無しさん＠お腹いっぱい。
23/05/07 11:21:35.96 0.net
一方、司法省の提訴に対し、グーグルのダン・テイラー・バイスプレジデントは同社のブログで「司法省はイノベーションを遅らせ、広告料金を引き上げ、何千もの小規模企業やウェブサイト運営者の成長を困難にする、欠陥のある議論を強めている」と批判した。インターネット広告市場における競争が拡大していることなどを示し、司法省などの主張に反論した。

司法省はトランプ前政権時の2020年10月にも、インターネット検索市場での反競争的行為を理由にグーグルを提訴している（2020年10月27日記事参照）。
バイデン政権も大手テック企業をはじめとする大企業による市場支配への監視を強めており、ジョー・バイデン大統領は2021年7月、国内市場の競争促進のための大統領令に署名している（2021年7月12日記事参照）。
バイデン大統領は、ウォールストリート・ジャーナル紙（1月10日）への寄稿で、大手テック企業による反競争的行為などに対処する超党派の法案を可決するよう連邦議会に求めている。

（甲斐野裕之）

（米国）

ビジネス短信　72b8c5b7fb0bfd07

関連情報
ビジネス短信
米司法省、反トラスト法違反を理由にグーグルを提訴(米国) 2020年10月27日
URLﾘﾝｸ(www.jetro.go.jp)

ビジネス短信
米グーグルが千葉県印西市に日本初のデータセンターを開設(日本、米国) 2023年04月14日
URLﾘﾝｸ(www.jetro.go.jp)

ビジネス短信
バイデン米政権、対ロ制裁の迂回を理由に外国の事業体・個人に制裁(米国、ウクライナ、ロシア) 2023年04月13日
URLﾘﾝｸ(www.jetro.go.jp)

ビジネス短信
自動車周波数の制限やデジタルプラットフォーム規制策定の動きを懸念、米USTR2023年外国貿易障壁報告書（日本編）(日本、米国) 2023年04月10日
URLﾘﾝｸ(www.jetro.go.jp)

ビジネス短信
米カリフォルニア州、アマゾンを反競争的行為で提訴(米国) 2022年09月21日
URLﾘﾝｸ(www.jetro.go.jp)

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823:名無しさん＠お腹いっぱい。
23/05/07 11:23:21.49 0.net
テクノロジー
2023年1月25日4:40 午前3ヶ月前更新
米司法省、グーグルを提訴　デジタル広告市場の支配巡り
ロイター編集

1 分で読む
URLﾘﾝｸ(jp.reuters.com)

[ワシントン２４日ロイター] - 米司法省は２４日、米アルファベット傘下のグーグルがデジタル広告市場で支配力を乱用し、反トラスト法に抵触しているとして提訴した。広告管理プラットフォームの売却を同社に命じるよう求めた。

司法省は訴状で「グーグルはデジタル広告技術に対する支配力への脅威を排除、もしくは著しく減退させるため、反競争的、排他的、かつ違法な手段を用いてきた」と指摘。

グーグルが拠点を置くカリフォルニア州を含む８州も原告団に加わった。カリフォルニア州のロブ・ボンタ司法長官は、グーグルの事業慣行によって「技術革新が必要不可欠な市場で創造性が阻害された」と強調した。

グーグルは今回の訴訟について「技術革新を遅らせ、広告料金を押し上げ、何千もの中小企業やサイト運営者の成長を困難にする間違いだらけの主張を政府は強めた」と批判した。

アルファベットの株価は約２．１％下落して取引を終了した。

グーグルの広告事業は売上高の８割を占める。司法省が売却を求めているのは広告取引市場「アドエクスチェンジ」やサイト運営事業者が広告枠を販売するために利用するサービスを含む「アドマネージャー」と呼ばれる管理プラットフォーム。広告主や広告枠を販売するパブリッシャー側からはグーグルが広告費の取り分を明確にしていないとの批判の声があった。

司法省はトランプ前政権下の２０２０年にもグーグルが検索サービスで市場支配力を固めようとしているとして反トラスト法違反で提訴しており、９月に審理が予定されている。

＊動画をつけて再送します

私たちの行動規範：トムソン・ロイター「信頼の原則」　URLﾘﾝｸ(www.thomsonreuters.com)

824:次項目の見出し紹介と見出しが一致してないヘタクソな文章
23/05/07 12:02:29.43 0.net
｢グーグル解体｣米司法省の真の思惑を読み解く
AI新時代に向けた競争環境整備が狙いか？
本田雅一 : ITジャーナリスト
著者フォロー
2023/01/26 5:30
URLﾘﾝｸ(toyokeizai.net)

1月24日、アメリカ司法省がGoogleに対する反トラスト法での提訴を発表。記者会見でのジョナサン・カンター米国司法省反トラスト法次官補（右から2番目）、メリック・ガーランド米国司法長官（左から2番目）とヴァニタ・グプタ米国司法長官補佐（右端）（写真：ブルームバーグ）
アメリカ・アルファベット傘下のグーグルが1月24日、独占禁止法（反トラスト法）違反で司法省及び8つの州から提訴された。この提訴で司法省は同社からネット広告部門を切り離すよう求めている。

この提訴そのものに驚きはない。司法省とグーグルの対立は、何も現在に始まったことではないからだ。

しかし今回こそは本気で事業分割を狙っているようだ。なぜなら、グーグル支配の源泉である検索サービスに、大きな変革期が訪れようとしているからだ。

司法省が同社を提訴するのは2度目
司法省が同社を提訴するのは、2020年10月に続いて2度目のこと。グーグルがインターネット検索・広告市場での独占を維持・拡大するために、反競争的な手段を用いてきたと指摘し、調査を進めてきた。今回は司法省に加えて8つの州も提訴に名を連ね、新たな指摘も踏まえたうえで、より強く分割を求めている。

アメリカのインターネット広告市場は3000億ドル規模とされているが、調査会社インサイダー・インテリジェンスによると、2022年の広告売上高に占めるメタとアルファベットの合計シェアは前年比2.5ポイント減の48.4％と下落傾向にある。

アマゾンやマイクロソフト、アップルとの競争が進んでいる証とも見られるが、一方でインターネット検索や検索履歴などと連動するウェブページ、サービス内での広告市場は約657億ドル（2023年見込み）の26.5％をグーグルが、系列のユーチューブが2.9％を占めている。

→次ページその背景にあるのは

825:名無しさん＠お腹いっぱい。
23/05/07 12:02:41.91 0.net
その背景には検索サービスそのものの寡占がある。Statistaが収集しているデータによると2022年12月末の検索シェアでグーグルは84.08％。この数字はかつての90%には及ばないものの極めて安定している。ライバルはマイクロソフトのBingだが、シェアは8.95％とその差は極めて大きい。

加えてグーグルは検索サービスを基礎に、各種サービスへの動線を引くことで市場を支配してきた過去がある。

支配的なネット検索結果から流入先を選別？
多くの読者にとって最も身近な例は旅行手配だ。

グーグルが航空運賃の検索比較サービスの草分けだったアメリカ・ITA買収を発表したのは2010年のことだ。背景としてはマイクロソフトがITAのライバルであるアメリカ・カヤックと提携し、旅行手配検索の利便性で利用者を伸ばしていた時期と重なる。
同じくマイクロソフトからスピンアウトした旅行手配サービスのエクスペディアとの連携も滑らかで、グーグルは「旅行手配」という限られたジャンルではあったが劣勢に回っていた。

このとき、検索市場の支配者が特定の航空チケット手配サービスを傘下に収めることで、旅行手配サービスのイノベーションが遅れると競合からクレームがついたが、最終的には2011年4月に条件付きで司法省が買収を承認している。

しかし、その後起きているのは航空チケットの手配だけではなく、ホテル手配やワンストップでの旅行に関する各種サービス、あるいは旅行先でのレストラン予約など、さまざまな場面、粒度においてのグーグル支配ではないだろうか。

旅行にまつわるさまざまなオンラインサービスを提供する事業者（OTA）が、グーグルの検索から排除されているわけではない。
しかしオープンに参加できるとはいえ、グーグルの検索結果上位にはグーグルに広告を入れる業者のリンクが並び、またグーグルが独自に検索した結果を一覧性よく並べ、結果的に自社サービスあるいは自社とのつながりが深い事業者が目立ち、ライバルの検索結果が深いところに沈む。

結果として、業界全体の取引数動向に比べてグーグル検索からの流入が減少し続けているという声がライバルから上がっており、司法省もそれらの数字を証拠として出してくると予想される。

→次ページ今後、競争環境は大きく変化する

826:名無しさん＠お腹いっぱい。
23/05/07 12:02:53.23 0.net
ほかにも人材募集や各種シェアリングサービスなど垂直統合型のオンラインサービスは総じて検索との関連性も深い。今後裁判に発展し、グーグルからの流入動向が数値化されると、そうしたグーグルの検索による影響、さらにはそこからつながるさらに幅広いデジタル広告へと追及が進んでいくだろう。

欧州委員会は実際にグーグルが電子商取引サービスへの検索誘導に関し、反競争的行為があったとして2017年と2018年に約80億ドルの罰金を科している。

言い換えれば、そうした追及が行えると確信したからこその提訴とも言えるが、司法省が見据えているのは広告に関連するさまざまなテクノロジーの進化、及びより心地よく使いやすく公平性の高い広告関連サービスの発展だけではなく、その先を見据えているのかもしれない。

最新AIによる競争激化が引き金に
背景としてAI技術の進歩が、こうしたグーグルの検索支配に大きく影響を与える可能性があるからだ。グーグルは長年、さまざまな形で司法省や欧州委員会などと戦ってきたが、それでも常にインターネット検索を支配してきた。

昨今のAI開発競争においても、人々の検索履歴やその結果に対するリーチなどによりAI研究における優位性を築いてきた。しかしこの分野ではOpenAIが画期的なAI技術を開発し続けている。特に人間的で自然な対話が可能なChatGPTは大きな注目を集め、さまざまなサービスを開発する基盤になろうとしている。

このOpenAIには2019年にマイクロソフトが10億ドルを出資し、ChatGPTの前身であるGPT-3を独占的に使用して同社のOfficeファミリーで活用するなど、OpenAIのサポーターとなっていた。

さらにマイクロフトは直近、今年になって100億ドルをOpenAIに投資すると発表。ChatGPTを検索サービスBingに組み込む計画だ。

ChatGPTを組み込むことでユーザーは、より自然な会話スタイルで目的の情報へと辿り着いたり、文章の中からキーワードを選別し、それぞれの強弱や意図を理解したうえで目的の情報へと導いてくれるようになるだろう。

グーグルは早速、ChatGPTに対抗するサービスを含む複数のAI技術開発について声明を出しているが、今後、競争環境は大きく変化する可能性がある。これは早速のよい兆候だろう。この新しい競争軸がグーグルにとって重要であることを自ら証明しているからだ。

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827:名無しさん＠お腹いっぱい。
23/05/07 12:04:20.83 0.net
米司法省グーグルを反トラスト法違反の疑いで提訴
2023年1月25日 4時18分
URLﾘﾝｸ(www3.nhk.or.jp)

アメリカ司法省は、IT大手のグーグルが、反競争的な買収を通じて、インターネット広告市場の競争を妨げているなどとして、日本の独占禁止法にあたる反トラスト法違反の疑いで提訴しました。ネット広告事業の一部を切り離すよう求めていて、裁判の行方によってはグーグルのビジネスモデルの根幹を揺るがす事態になりそうです。

アメリカ司法省は、24日、グーグルが、反競争的な買収を通じてインターネット広告市場の競争を妨げているなどとして、カリフォルニア州など8つの州とともに、バージニア州東部地区の連邦地方裁判所に提訴しました。

司法省は、2008年にネット広告配信のインフラ企業を買収するなど、グーグルがあらゆる分野でネット広告市場を独占しているほか、広告主などに自社の製品を使うよう強要しているなどと指摘しています。

そして、ネット広告を配信する効率を上げるためのシステムなど、ネット広告事業の一部を切り離すよう求めています。

これに対しグーグルは「司法省は技術革新を遅らせ、広告費を引き上げ、何千もの小規模なビジネスの成長を困難にする」などと反論しています。

司法省は、2020年にはインターネットの検索の分野で反トラスト法に違反したとしてグーグルを提訴していて、提訴は2回目です。

ネット広告事業は、グーグルのビジネスの中心の1つで、裁判の行方によってはビジネスモデルの根幹を揺るがす事態になりそうです。

828:名無しさん＠お腹いっぱい。
23/05/07 12:07:27.28 0.net
2016年08月09日 15時00分メモ
Twitterが業績不振で本社ビルの一部をまた貸しへ
URLﾘﾝｸ(gigazine.net)

829:名無しさん＠お腹いっぱい。
23/07/18 09:46:58.15 0.net
ここも荒らしか跳梁跋扈するスレになってしまったし、talkとかいうようわからんやつも出てきてしまったな
もう時代に追いつけないなぁ