【芸能】新井浩文に損害賠償「5億円報道」の真実、民放キー局は泣き寝入りの悲劇

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1:砂漠のマスカレード ★
19/02/13 07:45:37.72 6Jy9auYJ9.net
相次ぐ公開中止、配信中止、再編集
2月1日、「警視庁が強制性交の疑いで俳優の新井浩文（本名・朴慶培＝パク・キョンベ）容疑者（40）を逮捕」との速報が流れると、翌日のスポーツ紙などでは、さっそく「損害賠償」を求められるとの見立てが報じられた。
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「損害」とは当然ながら、公開前の映画が上映中止になったり、放送前のテレビ番組が中止になったりすることで、制作サイドが損害を被るからだ。
だが、今回は過去の作品も“お蔵入り”の対象となり、損害賠償が議論されている。裏返せば、それだけ新井容疑者が売れっ子だったということなのだろう。
こうした“自粛ムード”に対し、「これは日本特有の現象だという分析もあります」と指摘するのは、テレビ担当記者だ。
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「新井容疑者は主役を張るタイプの役者ではありません。基本は脇役です。僅か数シーンの出演でも、自動的に放送や配信が中止になるのは、海外では類例がないそうです。
例えばケヴィン・スペイシーが17年、男性の俳優から『14歳の時にセクハラ被害を受けた』と告発された時、完成していた映画が撮り直されたり、人気の連続ドラマから実質的に“解雇”されたりしました。
しかしながら、過去の作品はネット配信が継続されるなど、日本よりは柔軟な対応が目立ちます」
日本は公開前の映画でも、数年前のテレビドラマでも、“各社横並び”で自粛してしまう。会社のイメージ悪化を防ぎ、視聴者からのクレームを回避することが最優先なのだ。
一種の“忖度文化”なのかもしれない。
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新井浩文容疑者の逮捕に対応した主な作品【映画・テレビ番組】
新井容疑者が出演した作品がどのような状態になっているか、表にまとめてみた。ご覧いただきたい。
類例は小出恵介に高畑裕太
民放キー局の関係者は「損害賠償の報道が過熱しすぎでは」と言う。例えば女性自身（電子版）は2日、「新井浩文容疑者事件の代償…損害賠償は5億円以上の可能性も」と報じた。
記事は「CMの違約金、放送予定だった番組差し替えの費用、公開作品のDVD再編集にかかった費用」などが損害とし、見出しにあるように「5億円以上」と推計した。
根拠は小出恵介（34）だ。17歳の女子高校生との淫行が報道されたことなどから、18年6月に事務所との契約を終了。
小出の個人事務所は特別清算となり、負債額が約5億3000万円だった。ここから女性自身は「5億円以上」の金額をはじき出したのだ。
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新井浩文容疑者の逮捕に対応した主な作品【配信・ソフト販売】
　根拠は示されていないが、日刊スポーツ（電子版）は8日に「新井容疑者の損害賠償5億円超も　再撮影やお蔵入り」と報じた。
　だが先のキー局関係者は「CMや映画、そしてNHKは損害賠償を求められるかもしれませんが、
民放キー局は泣き寝入りする可能性が高いと思います」と意外な話をする。
「CM業界と異なり、民放は出演者と契約書さえ結んでいないケースが少なくないからです。
私が関わった番組では皆無でした。口約束で出演交渉を行い、OKをもらうと撮影です。放送された時点でも、契約書は取り交わしていません」
週刊新潮WEB取材班
2019年2月13日掲載
URLﾘﾝｸ(news.livedoor.com)
2019年2月13日 6時50分デイリー新潮

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