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1:鴉 ★
19/08/14 15:08:22.99 CAP_USER.net
2019/08/14 07:12サーチナ
 中国メディア・海外網は12日、韓国で反日感情の高まりによる日本製品ボイコットが「クレイジーすぎる」レベルにまでエスカレートしており、ボイコットの対象が日用品や娯楽品にまで広く波及したと報じた。
 記事は、7月4日に日本政府が半導体材料3品目の対韓輸出規制措置を打ち出したことで起きた、韓国消費者による「日本製品ボイコット」運動がすでに1カ月あまり続いており、反日感情がさらに高まるにつれてボイコットの範囲が日本のビールブランド、アパレルブランド、日本車から乳幼児用品やゲーム機にまで及んでいると紹介した。
 そして、韓国のECサイト・11番街が示したデータで、7月7日から8月6日までに日本の有名紙おむつ製品の販売数が前年同期比で48%減とほぼ半減したことが明らかになったとしたほか、別のECサイトでも日本の紙おむつの売り上げが減ったのに対して、他国ブランドの代替製品の販売が前年同期比で7割以上増加した伝えている。
 また、11番街では任天堂のポータブルゲーム機についても、7月7日からの1カ月間の売り上げが前の1カ月に比べて30%も減少したことを紹介するとともに、別のサイトでは日本ブランドのゴルフ用品の売り上げも1カ月前より10%以上減ったと説明。児童向けゼリーやハンドソープ、男性用化粧品などの検索回数も半分程度に減ったとした。
 記事は一方で、「ノー・ジャパン」と書かれたステッカーや衣服がECサイト上で人気を集めており、あるECサイトでは今月9日の1日だけで「ノー・ジャパン」



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