【医療】梅毒患者急増　高リスクは２０代女性

【医療】梅毒患者急増　高リスクは２０代女性 at NEWSPLUS

1:ニライカナイφ ★
18/10/21 23:32:56.86 CAP_USER9.net
ここ数年、性感染症（STD）である梅毒の患者数が急増し、国や自治体が警戒を強めている。
感染症法では、梅毒と診断した医師は全患者について診断後7日以内に保健所へ報告することが義務付けられている。
報告に基づく全国の患者数は2011年ごろまでは男女合わせて年間800人弱だったが、13年に1000人の大台を超えてから増加に歯止めがかからず、17年には5820人を記録した。
◇かつては「死に至る感染症」
歴史的に見ると、15世紀に欧州諸国が南北アメリカ大陸に進出した直後に世界全域に拡散し、長い間「死に至るSTD」として恐れられていたのが梅毒だ。
しかし、20世紀に治療薬のペニシリンが登場したことで重症化する危険が低くなったことから、注目されることは少なくなった。
梅毒は、「梅毒トレポネーマ」という細菌が引き起こす感染症で、主に患者の体液などに混じった菌が粘膜や皮膚の傷から侵入する。
発病後数週間、細菌が侵入した感染部位にできものが出きて1カ月程度で消失する「1期」の後、3カ月後から半年にかけて手のひらや足の裏、背中などに赤い発疹が現れる「2期」に進行。
これらの症状が消えても、全身で炎症が進行する「3期」が数年続き、感染後10年以降の「4期」には脳神経や心臓に障害が生じるなど致死的な状態に陥る恐れがある。
◇東京都、啓発に本腰
梅毒患者の増加傾向を受け、東京都福祉保健局は都民や医療機関向けの啓発用パンフレットなどを配布している。
健康安全部感染症対策課は「患者急増の原因は調査中だが、患者の大半は感染2期までで、症状が進行した患者は少ない。性別・年齢別では、女性は20代に集中し、男性は20代から40代に多い」と分析する。
高リスクグループは20代の女性だ。本人やパートナーだけでなく、出産時に母子感染の警戒も必要になる。
都は、南新宿検査・相談室で無料・匿名でのHIVと梅毒の同時検査を毎日実施している。
また梅毒を含めたSTDに関する疾患啓発ホームページを18年度内に立ち上げる。
さらに東京都医師会と連携し、地域の内科医や皮膚科など非専門医を対象にした梅毒についての研修会も10月から都内各所で開催し始めた。
同課は「梅毒の患者が増加している、という認識はある程度高まったとしても、エイズやクラミジア、淋病などに比べると、患者はもちろん、専門外の医師の間でも梅毒に対する具体的な症状や治療の必要性についての知識はまだ十分ではない。
まず、梅毒がどんなものか知ってもらわなければ、受診や診断、その後の治療につながらない」と話す。
◇統計数字は氷山の一角
長年、若年層の性行動やそれに伴う問題に取り組んできた日本家族計画協会理事長で同協会クリニックの北村邦夫所長は、女性で20代に患者が集中していることについて「情報機器の発達・普及に伴うSNSの発達もあって、若い女性の一定の層に活発的な性活動、つまり多数の相手と性交渉を持つ傾向が生じているのは確かだろう。
結果として、梅毒の患者が増えているのでは」とした上で、「このような状態は梅毒患者が急増する以前からの傾向と考えられる」と指摘する。
同時に、「国が定期的に発表する性感染症定点報告では、クラミジアや淋病など、感染経路が同じ他のSTDが梅毒と同じように増加していないのはおかしい。臨床の立場では、梅毒の患者だけが急増している、という感じはしない」とも話す。
北村所長は、他のSTDと異なる梅毒の「全例報告」という制度が影響しているのではないか、とみている。
「これまでは梅毒を疑う患者でも、届け出の手間や患者の抵抗などを考えて確定検査をせずに、他に発症しているSTDだけをカルテに記載し、治療薬の中にペニシリンを加えていた医師も少なくない。梅毒だけでなく、STD全体にも言えることだが、統計に出る数は氷山の一角だ」
◇症状が多様化
近年は、典型的な症例と考えられた性器の周辺ではなく、性行為の多様化から口唇や咽頭などを介しての感染が増えるなど、梅毒の発症部位が多様化している。
このため、症状に改めて注目したり、梅毒を識別する診断が必要と考えたりする医師が、積極的に梅毒の検査を実施するようになった。
結果として、「これまで見過ごされてきた患者が顕在化し、それが統計上の患者急増につながったのではないか」と北村所長は言う。
もう一つ、北村所長が問題点として指摘するのが治療法だ。
現在海外では、ペニシリン系抗菌剤の筋肉注射1回が標準的な治療法だ。
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